最近、韓日間の外交で見られる悲喜劇は最悪の両国関係を赤裸々に表している。東京・ソウルに先日それぞれ赴任した姜昌一（カン・チャンイル）、相星孝一両新大使ともに相手国の首脳どころか外交トップにも会っていない。慣例上、あり得ないことだ。菅政権が慰安婦・強制徴用問題に対する不満から姜大使の外相・首相面談を先送りすると、韓国も同じ態度を見せた結果だ。

にもかかわらず現政権は日本側の歓心を得ようとしている。文在寅（ムン・ジェイン）大統領も昨年１１月の国際会議の冒頭発言で「特に菅首相、顔を合わせることができてうれしいです」と親しみを表した。今年１月には慰安婦判決をめぐり「困惑しているのは事実」と発言した。昨日の三一節（独立運動記念日）演説でも「易地思之（相手の立場で考えること）で向き合うことができれば過去の問題も解決が可能」と和解に傍点を打った。２年前の強制徴用判決に対する日本側の報復措置に「今度は絶対に負けない」と誓った決起は完全に消えた。

姜大使は日本に到着後、「天皇陛下に信任状を捧呈する」と表現した。姜大使は過去に「韓国では日王と呼ぼう」と力説した張本人だ。２人に「土着倭寇」という批判が出ないのがおかしい。２０１５年に朴槿恵（パク・クネ）前大統領の妹・朴槿令（パク・クンリョン）氏は日本メディアのインタビューで「天皇陛下」と表現し、バッシングを浴びた。


現政権発足以降、多くの専門家は対日関係の改善を主張してきた。しかし最近の文政権の言動は安堵感どころか、かなり引っかかる。日本の重要性に気付いたからではなく、東京オリンピック（五輪）を南北関係に利用しようとする政略的なものと見られるからだ。実際、文大統領は昨日の演説で「今年の東京五輪は韓日、南北、日朝、そして米朝間の対話の機会になる可能性がある」と述べた。

もちろんここには韓日関係を改善すべきというバイデン政権の要求も作用したはずだ。現政権は米国の圧力を通じて韓日関係の改善を狙う。鄭義溶（チョン・ウィヨン）外交部長官も国会で「米国の助けを受けることができる」と述べた。

ところで米国圧力カードは通用するのだろうか。最近「バイデン側が日本にいら立ちを見せている」という言葉がワシントンから聞こえる。韓日関係改善要求に日本が応じないためということだ。日本は２０１５年当時、バイデン副大統領の仲裁で慰安婦問題をめぐり韓国と合意した。バイデン氏は後に「韓日間の離婚相談役のような役割をした」と打ち明けたこともある。しかし結果がどうであれ、当時官房長官だった菅義偉現首相が誰よりもよく知っている。

さらに韓国の安全保障上の重要性を見る日本の目が変わった。過去の日本は韓国を北朝鮮の脅威を防ぐ「防波堤」と考えていた。１９８０年代に盧信永（ノ・シンヨン）元首相が出した「防波堤論」は、中曽根政権が借款４０億ドルを出す力になった。２年前の韓日軍事情報包括保護協定廃棄問題で韓日関係が歪むと、文大統領が防波堤論を取り出したりもした。

しかし最近はこの論理が色あせている。昨年末、日本ではリチャード・ローレス元米国防副次官の主張が話題になった。ローレス氏は韓半島（朝鮮半島）の未来について３つのシナリオを提示した。（１）核保有国として振る舞う北朝鮮に韓国が政治的に従属する（２）韓国が韓米同盟から離れて独自の核武装を追求する（３）南北が緩い連邦制の形態に進む－－という見方だ。いずれにしても日本は韓半島から核の脅威を受けることになり、中距離核戦争力（ＩＮＦ）が必要というのが彼の結論だった。要するに、韓国という防波堤がなくなるため、独自の抑止能力を備えるべきということだ。

このように最近の日本では韓国を防波堤と見る雰囲気は消えている。その代わり米国・オーストラリア・インドとの４カ国協議体クアッド（ＱＵＡＤ）で脅威に対応しようという声が高まっている。こうした情勢を把握できず米国への圧力という古い手法を使っても通用するはずがない。文大統領が述べたように易地思之の解決策提示が韓日関係改善の第一歩だ。

ナム・ジョンホ／中央日報コラムニスト