新年早々から世界の「半導体戦争」が火を吹いている。世界のファウンドリー市場１位である台湾のＴＳＭＣは快走している。インテルやクアルコムなどが米国の「半導体同盟」であるＴＳＭＣに注文を集めているためだ。米国が昨年中国最大のファウンドリーであるＳＭＩＣへの先端半導体装備と技術の輸出を禁止し利益を得ているのだ。メモリー半導体が主力であるサムスン電子もこの隊列から遅れを取らないよう米オースティン工場の新増設を検討しているという外信報道が出ている。これと違い半導体設計で強者のクアルコムは中国への輸出の道が閉ざされ苦戦している。

半導体市場のこうした新たな様相は米中覇権戦争から始まった。米中衝突の本質は第４次産業革命時代の次世代技術戦争で、現在の激戦地が半導体である。１９８０年代に日本の半導体業界を力で押さえ付けた米国は未来の脅威になる中国の「半導体崛起」の芽を断とうと制裁を継続している。こうした圧力はバイデン政権でも変わらない見通しだ。ソウル大学半導体共同研究所のイ・ジョンホ所長は「半導体は第４次産業革命を牽引する中枢。（米中戦争発の）半導体産業再編過程で覇権を占めるための神経戦がさらに激しくなるだろう」と予想した。　

ＴＳＭＣの独走は韓国にも喜ばしくない。ＴＳＭＣは昨年営業利益が２２兆４０００億ウォンで初めてサムスン電子の１８兆８１００億ウォンを抜いた。サムスン電子はＴＳＭＣとの格差を縮めるために工場新増設や買収合併など大規模投資を進める計画だ。サムスン電子のチェ・ユンホ経営支援室長（社長）は２８日の業績発表で、「大規模投資により既存産業で市場主導的な立地をさらに確固にする計画」と明らかにした。　


米国の攻勢に押され停滞した中国の追撃がいつか再開される時にも備えなければならない。漢陽（ハニャン）大学融合電子工学部のパク・ジェグン碩学教授は「中国が再び突進したとしても技術力の差が大きくなり追撃するのは難しく、格差を維持しなければならない。企業１人だけの力では難しいため政府が人材育成や研究開発などを積極支援すべき」と強調した。