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韓経:電気自動車用バッテリーに死活かける日本の化学メーカー

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
日本の化学メーカーなどが中国企業に対抗して高性能電気自動車バッテリー素材の生産能力を相次いで増やしている。

日本経済新聞は13日、三菱ケミカルが2023年までにリチウムイオンバッテリーの核心素材である電解液の生産能力を年間9万トンに現在より50%増やす計画だと報道した。三菱ケミカルはこのために数十億円を投資し、米国と英国、中国工場の設備を増設する計画だ。

増設が終われば現在20%前後である世界市場でのシェアも高められると期待している。三菱ケミカルの電解液はバッテリー容量が減る原因となるガスの発生を抑えるため出力と耐久性が高いと評価される。

住友化学はリチウムイオンバッテリーの別の核心素材である絶縁材と正極材の生産能力を大幅に強化することにした。韓国工場を増設して来年には絶縁材生産能力を2倍に増やし、子会社の田中化学研究所の設備を活用して年間電気自動車数万台分の正極材を生産することにした。2024年までにバッテリー素材事業の売り上げを昨年の2倍である1000億円まで増やすという目標も立てた。

日本の化学メーカーが生産能力を急いで拡大するのは、世界市場でシェアを60~70%まで引き上げた中国に追いつくためだ。昨年日本は絶縁材市場1位まで中国企業に明け渡した。

電気自動車の普及拡大によりバッテリー市場が急激に拡大するだろうという期待も日本の化学メーカーが増設を急ぐ理由に挙げられる。矢野経済研究所は2025年にバッテリー素材市場規模が昨年より75%増えた367億ドルに達すると予想した。

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