６日、読売新聞のインタビューによると、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は「（今回の）東京オリンピック（五輪）は希望と自信を世界に披露して日本人の自慢になるだろう」とし、日本政府東京都と力を合わせて新型肺炎を克服する五輪にしたいと明らかにした。

バッハ会長は昨年３月、日本側と協議して２０２０五輪を１年延期することにしたのは「かなり難しながら非常に容易な」決定だったとし、ＩＯＣの立場では取り消して関連損失を保険でカバーしたほうがはるかに簡単だっただろうと話した。

彼はＩＯＣが損益観点から抜け出して五輪が人類に与える価値を考えると、どの選択をすべきかは明確なことだったとし「再び選手たちに機会を与えて日本が開催する大会を通じて、逆境に立ち向かう人間性と世界の結束というメッセージを送るだろう」と話した。


日本国内で五輪の開催に対して懐疑的な見解が依然として多いことに対しては「今の状況で心配しないならそれがむしろ驚くべきこと」としながらも新型肺炎のワクチンと効率的な検査技術の開発が進んでいる点をあげて今年五輪が開かれる環境が作られると楽観した。

バッハ会長は「ＩＯＣは日本と協力してさまざまな状況に対応できる対策を作っている」として「困難を乗り越えて『１年延期』を越えて参加すること自体の喜びが、何にも代えがたい体験になる」と話した。