東海（トンへ、日本名・日本海）など世界の海の名称をコードで表記することにした国際水路機関（ＩＨＯ）の決定に対する日本の反応は十分に予想していた。今回の決定に含まれた「Ｓ－２３（大洋と海の境界）を公開的に利用可能なように保管する」という文面を日本は「日本海（Ｊａｐａｎ　Ｓｅａ）は依然として有効だ」と解釈した。

しかし、日本はその後に続く「アナログからデジタルに進む進化過程を示すための出版物として」という文面を努めて無視した。歴史資料として書庫に残される文書が現在も適用されると意地を張っているといえる。

日本内閣の核心長官２人が立ち上がって「きちんとわが国の主張が通っている」と拡大解釈したことは予想外だった。今回の決定を契機に、東海表記問題が複雑に絡み合った韓日関係を改善していく呼び水になればという期待を裏切るような姿だ。


ＩＨＯ総会で韓国代表が前に進むためのＳ－１３０（新しく作られるデジタル海図集）の価値に言及し、米国と日本が支持したときでさえそのような期待があった。

日本の主張は世界各所に存在する地図と地名の需要者である市場が判別するだろう。日本が前面に出している「Ｓ－２３」１９５３年版は植民時代の遺産と数多くの境界誤謬によって市場ではすでに無視されている。

ＩＨＯの改訂版発刊試みは１９８０年代初めに始まった。今回導入することになった「数字による固有識別子システム」は日本海単独表記問題を認識したＩＨＯが長く悩んだ結果だ。

韓国側は新しい表記システムの意味を各国政府と地図製作社を説得する根拠としなければならない。今回の決定で日本海名称が効力を失ったという点が核心だ。東海名称拡散はより一層市場オーダーメード型に進まなければならない。

まずは地名に含まれたアイデンティティと意味、公正な表記の方法を市場に適切に伝える努力が必要だ。さまざまなルートで伝えてきた東海名称の歴史性と文化遺産の価値は相変らず重要な要素だ。２つの名称を一緒に使おうという併記または併用提案は関連国家間の合意に至る前までは最も合理的な解決法として認められている。２つのアイデンティティを同時に尊重するこの方法に対して海外専門家たちは平和と社会正義を達成する道だと見る。

デジタル市場は東海名称拡散の重要な対象だ。Ｇｏｏｇｌｅ　Ｍａｐ（グーグルマップ）はアクセスする国によって表記が異なって現れる政策により、韓国では「東海」または「Ｅａｓｔ　Ｓｅａ」と表示されるが、多くの国々では各国言語になった日本海を最初の画面で示している。括弧に含まれた東海を見るまでに必要なズームインの回数が減ったことはせめてのものことだが、不均衡の状況は相変わらずだ。

今回のＩＨＯ決定が併記の論旨とともに伝えられ、２つの名称を同等に表示するためのグーグルの技術的悩みと解決法につながることを期待する。

教師は地名と地理情報の最終消費者である学生を案内する影響力ある使用者だ。現在の東海表記問題は米国地理教科深化過程で紛争解決の合理的努力が進行される事例として言及されている。ここには東北アジア歴史財団が１０年以上進めた北米教師招待事業が寄与したが、今まで参加した約２００人は強固な支援軍になった。欧州に拡大したこの事業は継続推進しなければならないだろう。

東海名称拡散のための過去３０年間の活動の最も重要な成果は、このイシューに関心なかった国際機構と各国政府、地図製作会社が東海を認めて実質的な変化を追求した点だ。今回のＩＨＯの決定はそのような脈絡として見ることができる。

しかし、変わりなく推進していかなければならないのは東海名称を広めるための努力だ。その根拠は東海という海と名称に対する愛と愛情、人類の普遍的価値で受容できる名称使用の正当性と合理性だ。

チュ・ソンジェ／東海研究会会長、慶煕（キョンヒ）大学地理学科教授

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