投資の鬼才と呼ばれるソフトバンクグループの孫正義会長が今後２～３カ月以内に最悪の事態が発生しかねないと話した。最近資産を売却して現金保有比率を増やしたのは最悪の状況に備えるとしながらだ。

ＣＮＢＣによると、孫会長は１７日にニューヨーク・タイムズが主催したカンファレンスにオンラインで参加し、「もちろんワクチンが来ているが、だれがわかるだろうか。こうした状況ではどんなことであれ起きかねない」と話した。

今年に入り孫会長は英国の半導体設計企業ＡＲＭとＴモバイルの株式を整理するなど積極的に資産売却を続けてきた。「最悪のシナリオ」に備えるためのものだったということが孫会長の説明だ。ＡＲＭ株式は４００億ドルでエヌビディアに売却することにし、ソフトバンクが売却を推進しているＴモバイル株式も２００億ドルに達する。


その上で孫会長は、市場が急落すればソフトバンクを通じて低評価された資産を購入したり自社株をさらに買い入れることもできると言及した。

トランプ米大統領が最近中国との対立の延長線として動画共有サービス「ティックトック」にサービス中止などをちらつかせていることに対しても孫会長は「悲しいこと」と言及した。米国の技術企業が単純に巨大だという理由で解体されてはならないというのが孫会長の考えだ。彼は「大きくて強力だということが必ずしも邪悪なことではない」と話した。

一方、最近英フィナンシャル・タイムズとブルームバーグなどはソフトバンクが自ら非上場企業に転換する上場廃止を議論中だと報道した。これに対し孫会長は２度も言及を避けたとＣＮＢＣは付け加えた。