◆「納得できる」ｖｓ「持続可能性を無視」

韓国の社会発展水準が「５０－３０クラブ」国家のうちドイツと日本に次いで高いというＳＰＩ調査の結果に対する評価はさまざまだ。各自が感じる生活の質や社会的発展水準が異なるからだ。実情を十分に反映していない調査だと無視する人もいる一方、いつの間にか高まった韓国の社会レベルを適切に反映した調査だと評価する人もいる。しかし明確な点は最善の方法を動員したと主張する専門家らの評価の結果ということだ。

西江大教授（経済学）と駐英・駐米大使を経て韓国銀行（韓銀）金融通貨委員を務める趙潤済（チョ・ユンジェ）博士はＳＰＩ調査の結果について「それほど驚くことではなく、むしろ納得できる」という反応を見せた。「海外のどこへ行っても韓国ほど暮らしやすく安全な国は少なく、医療とケア、教育、情報通信などでも世界最高水準ではないだろうか」とし「若者が感じる挫折感は世界最高水準の学歴に比べて相対的に機会が少ないところからくる不満と見るべきだろう」と話した。


文明史的な観点で産業革命の歴史と覇権の移動を探求してきたソウル大のキム・テユ教授（産業工学）は「離婚直前の夫婦もスナップショットで撮ればとても幸せに見えるように、ＳＰＩ調査で韓国が世界最高水準という結果が出たのは持続可能性を無視して現状だけを見ているため」とし「１人あたりの国民所得が３万ドルをようやく超えた韓国が生活の質で韓国より所得水準がはるかに高い国のレベルに近づいたという事実は、むしろて深刻な危機の兆候であり得る」と指摘した。年間１０万ドルを稼ぐ家長が家族にもたらす福祉水準を３万ドルを稼ぐ家長が同じようにもたらせば、その家庭の子どもは将来大学に通う資金が不足するということだ。

ペ・ミョンボク／中央日報コラムニスト


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