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【時論】北東アジアの海は空母対決、軽空母を確保して海洋主権を守るべき=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

昨年、大邱(テグ)空軍基地で開かれた第71周年「国軍の日」記念式に出席した文在寅(ムン・ジェイン)大統領。後ろに見える戦闘機がF35Aステルス。[青瓦台写真記者団]

日本や中国など周辺国の海軍力拡充と攻勢的な運用の動きを考慮すると、大韓民国海軍の空母確保が急がれる。周辺国の空母運用に対応して空母の機能をする大型輸送艦(LPX-III)が2021-25国防中期計画に最近反映され、2030年ごろ運用できるよう概念設計が進行中だ。

国防改革の趣旨を考慮すると、北朝鮮と周辺国の脅威に同時に対応できる合同戦力の空母を確保するのは望ましい。にもかかわらず空母保有の必要性をめぐる論争があり、搭載戦闘機の確保方法についても異見が出ている。

2020年代半ばになると、日本と中国はステルス戦闘機を搭載した空母を保有する。日本は2万7000トン級の「いずも」「かが」の2隻を2020年から2025年までに空母に改造する予定だ。2026年からF-35Bを実戦運用すると予想される。

中国は6万トン級「遼寧」など空母2隻を運用している。2016年にJ-31ステルス艦載機の試製機を開発し、運用能力を高めている。従来の2隻とは別に8万トン級の空母2隻を2023年前後に、核推進が可能な最大10万トン級の空母2隻も2030年ごろ就役させ、計6隻を保有する計画だ。

このように周辺国の空母保有競争で、北東アジアでは海上戦のパラダイムが急激に変化している。従来の水上戦中心から航空戦に拡大することを予告している。

周辺国の空母への対応戦力として空母の有用性を評価しながら確保するかどうかを判断するためには、空母がない場合にはいかなる問題が発生し、空母の代わりに他の代案がないかを判断する必要がある。

まず、独島(ドクト、日本名・竹島)や離於島(イオド、中国名・蘇岩礁)など海洋紛争現場で韓国に空母がない場合の問題点を考えてみよう。周辺国の空母ステルス戦闘機の脅威から航空機の援護を受けることができない韓国の水上戦闘団の生存の可能性が低下する。

紛争が発生すれば現場の周辺国の空母搭載ステルス戦闘機は数分以内に韓国の水上戦闘団を奇襲打撃し、1時間前後で戦闘状況を終了すると判断される。

これに対応する韓国の地上発進F-35Aは200キロ以上を飛行し、空中給油を受けて紛争現場で運用しなければならないため、適時に対応するのが難しい。適正規模の地上発進F-35Aが空中給油を受け、現場に24時間待機するのは、気象や作戦距離などを考慮すると不可能だ。

特に周辺国が攻撃の時期と場所の選択の主導権を握り、空母ステルス戦闘機による奇襲攻撃をする場合、我々の水上戦闘団の生存の可能性はさらに低下する。

2つ目、空母以外の代案を考えてみよう。潜水艦は、周辺国の多重対潜水警戒網を突破して空母に接近した後、魚雷攻撃を遂行するうえで困難が伴い。対艦ミサイルは空母の位置を正確に把握してこそ攻撃が可能だが、空中優勢権が確保されなければ標的の情報を正確に取得するのが難しく、運用上の障害要素が多い。

こうした事情を考慮すると、空母を早期に確保して空母搭載ステルス戦闘機を適期に導入する必要がある。このため国防部は現在導入中の地上発進型F-35A(約40機)に続き、艦上発進型垂直離着陸機F-35B(約20機)をまず購入するとみられる。その後、F-35A(約20機)を追加するということだ。結果的に当初60機規模だったF-35は80機に増える。

この場合、韓国軍の空中戦闘力がさらに強化すると予想される。北朝鮮や中国に比べてステルス戦闘機能が優秀なF-35A/Bで北朝鮮の直接的脅威と周辺国の潜在的脅威に同時に対応できる。特に空母の早期確保は、紛争現場にいる海軍将兵の生存の可能性確保と海洋主権の守護に直結する。

チョン・アンホ/元合同参謀本部戦略企画部長/予備役海軍少将

◇外部執筆者のコラムは中央日報の編集方針と異なる場合があります。

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