１８日に始まった韓米合同訓練の公式名称は、昨年とは違って「韓米」という表現が入っていないことが確認された。昨年「同盟」という表現が消えたことに続くものだ。

１９日、消息筋は「今年の合同訓練は『２０－２後半期合同指揮所訓練」と命名して進めている」と伝えた。「合同」という但し書を付けたが、その主体は明示していない。これについて軍関係者は「名称に合同という言葉が入っているため、あえて韓米という表現がなくても問題ないという判断」と話した。

韓米合同訓練の名称が変わり始めたのは昨年からだ。３月に実施していた「キーリゾルブ（Ｋｅｙ　Ｒｅｓｏｌｖｅ）」訓練は「同盟（Ａｌｌｉａｎｃｅ）」に名前を変えた。通常４月に行っていた韓米合同機動訓練「トクスリ訓練（Ｆｏａｌ　Ｅａｇｌｅ）」は実施しなかった。


８月に実施していた「乙支（ウルチ）フリーダムガーディアン（ＵＦＧ）」は「後半期韓米連合指揮所訓練」に名称を変更した。当初「１９－２同盟」という名称で準備していたが、訓練開始を一日後に控えて急に変更された。当時、軍関係者は「訓練名称を統合する措置だった」と説明した。だが、韓米訓練に鋭敏な反応を示す北朝鮮に「難癖」をつけられないように「同盟」という表現を避けたという解釈も軍内外から出ていた。

そうしたところ、今年は訓練の主体である「韓米」という表現が名称から外された。

国防部は今年の訓練を控えて作成した一部の印刷物には訓練の名称を「２０２０－２　ＣＣＰＴ」に短縮して表記した。ここで「ＣＣＰＴ」は合同指揮所訓練を意味する。韓米軍当局は２０１８年以降、合同指揮所訓練だけをして大規模な合同機動訓練（ＦＴＸ）は猶予している。ＦＴＸ訓練は小規模（大隊級以下）に分けて行われる。

韓国戦略問題研究所外交安保センター長の申範チョル（シン・ボムチョル）氏は「訓練の名称をめぐって論争が出てくるのは、当初軍当局が訓練の目的と内容を明確に説明しなかったせい」と指摘した。

訓練開始を翌日に控えた１７日、北朝鮮の対外宣伝メディア「統一新報」は「戦争の危機を呼び込む韓米合同軍事演習を中断せよ！」という題名の記事を出した。これに先立ち１３日、朝鮮総連機関紙「朝鮮新報」も訓練が「８月戦争危機説」を高めるおそれがあると主張した。ただし、まだ朝鮮中央通信、労働新聞など官営メディア次元の公式的な立場発表はない。

今回の訓練は新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の余波などで、例年の半分水準に縮小して実施される。２４時間休む間もなく行われていた訓練は半日水準に縮小された。２２日までは防御訓練、２４日から２８日までは反撃訓練で、１０日間にわたり行われる。

訓練に合わせて米軍の戦略武器も韓半島（朝鮮半島）周辺を飛行した。１７日、精密誘導武器と核兵器を搭載できる米軍の戦略爆撃機６機が出動した。米国本土とグアム、インド洋ディエゴガルシア基地から出撃した戦略爆撃機「Ｂ－１Ｂ」４機とステルス爆撃機「Ｂ－２スピリット」２機だ。この日の訓練には日本航空自衛隊所属戦闘機「Ｆ－１５Ｊ」も参加した。

韓東（ハンドン）大学の朴元坤（パク・ウォンゴン）教授は「韓国が今回の戦略爆撃機訓練に参加しないのは北朝鮮の反発を意識したとみられる」と話した。