南部に続き中部地方を襲った梅雨による人命・財産被害が拡大していて心配だ。先月、釜山（プサン）など南部地域に水爆弾をぶちまけた梅雨前線が中部に移動し、忠清（チュンチョン）と首都圏に被害が集中している。

土砂崩れで道路が流失し、大雨で増水した急流に巻きこまれて亡くなる事件も発生して人々の悲しみは深まるばかりだ。今回の梅雨は今後も１週間以上続くという。１０００万首都ソウルの江南（カンナム）の交差点は下水が逆流して、また水騒動が広がった。ソウル市が約束した総合排水対策は空念仏だった。雨の被害が大きくなると、慶尚南道梁山（キョンサンナムド・ヤンサン）私邸で休暇を過ごしていた文在寅（ムン・ジェイン）大統領も昨日急きょ上京した。

今回の事態を経験しながら、多くの韓国国民は空を恨む前に気象庁の力量に対して強い疑問を呈している。猛暑（最高気温３３度以上）が始まるべき「７末８初」の休暇シーズンのピークに水爆弾が降り注いだうえ、気象庁の予報があまりにも頻繁に間違うためだ。


５月、気象庁は今年の夏は記録的な猛暑となり、平年は９．８日だった猛暑日数が今年は最長２５日までのびるだろうと予想した。だが、７月の平均気温は平年の気温より２度ほど低かった。

気象庁の予報が大きく外れたのだ。気象庁は北極周辺に異常な高温現象が発生し、シベリアの気温が韓半島（朝鮮半島）より高まりながら冷たい空気が韓半島側に流入するようになったからだと説明した。

過去、気象庁はスーパーコンピュータがなく誤報が量産されていると訴えた。これに伴い、国民の予算で１台につき４００億ウォン（約３６億円）のスーパーコンピュータを２０００年から５年ごとに新しく導入している。今年末または来年初めに５代目のスーパーコンピュータが入ってくる。

気象庁は２０１０年まで使っていた日本型数値予報モデルを２０１０年から英国型に変え、韓国型数値予報モデルへと発展させている。そのうえ気象観測専用衛星「千里眼２Ａ」を２０１８年に打ち上げ、昨年から実際に活用している。

しかし装備や観測資料がいくら素晴らしくても、これを正確に解釈して判断する専門家がいなければ意味がない。スーパーコンピュータと空のせいだけにするべきことではない。

事実、気候変動に新型コロナウイルス（新型肺炎）まで重なって、地球と大気環境には過去に経験したことのないような新たな変化が次から次へともたらされている。梅雨の特性も変わり続けており、新型コロナによる航空機運航回数の減少で気象観測情報が減り、予報が徐々に大きくなっている。だが、気象庁も国立気象科学院も、新型コロナと韓半島の気象変化の相関性研究は一度もしていない。

空軍気象団長出身のキム・ジョンソク気象庁長は２０１８年の就任以降、「自分の頭上の雨を当てよう」と言いながら職員を督励してきた。「空を友人のように、国民を空のように」というスローガンを掲げて「国民が満足する気象サービスを実現する」と誓った。今、国民はその確約がちゃんと実行されるのか問うている。