第１、２次世界大戦当時、ベルギーの中立化の動きは失敗した。軍事力が弱かったうえ、ドイツとフランスの間に位置するこの緩衝国（ｂｕｆｆｅｒ　ｓｔａｔｅ）が他の列強に利用されないよう防ぐ信頼できる強大国がなかったからだ。信頼できる同盟がない緩衝国の悲哀は東西古今を通じても容易に見つけることができる。韓国も例外ではなかった。

１８８２年の壬午軍乱以降に清を牽制しようとしていた日本や、１８８５年に巨文島（コムンド）事件を起こしてロシア牽制に入った英国が叫んだ「朝鮮中立化」は、本当の韓半島（朝鮮半島）中立を望んだのではなかった。競争国を牽制するための方便だった。清の力を借りて日本を抑止し、日本牽制のためにロシアの支援を求めながら戦々恐々とした高宗（コジョン）は１９０４年、永世中立国を宣言した。しかしこれに反対した日本が日露戦争で勝利し、日本の韓国併合が加速した。１９４５年の米国とソ連の韓半島分割統治も、どちらか一方が緩衝地帯である韓半島を独占支配するのを牽制しようという強大国の利害関係が一致した結果だった。

歴史的に強大国が地政学的緩衝国を扱った方法は、中立国地位を維持したり、分割統制したり、戦争で勝利した強大国が占領するという形だった。いかなる形になろうと明白なのは、強大国の政治的取引や角逐の結果によって緩衝国の運命が決定されたという点だ。国際関係の冷酷な現実で、緩衝国が生存のために必要とするものは信頼できる同盟を確保することだ。これは韓国戦争（朝鮮戦争）がなぜ起きたかを振り返ると明らかになる。


◆信頼できる同盟が多者間の約束よりもよい

金日成（キム・イルソン）主席が「南侵許可」を受けるためにスターリンを初めて訪れたのは１９４９年３月だった。米国の介入を懸念したスターリンは当時、南侵を断固拒否したが、翌年４月に承認した。宣戦布告もなく北朝鮮発の韓国戦争が始まった。１年間にスターリンの考えを変えるほどの状況があった。１９４９年８月のソ連の核実験成功で米国の核独占時代が終わった。同年１０月に中国が共産化され、１９５０年１月に米国は東アジア防衛線（アチソンライン）から韓半島を除いた。また、韓国内に人民軍を歓迎する親北勢力が多いという金日成出席の説得も影響を及ぼした。このうち「韓国の安全保障は国連の責任下であり、米国は直接介入しない」というアチソン米国務長官の宣言は、スターリンが判断を誤る決定的なきっかけとなった。

しかしトルーマン大統領の迅速な軍事的介入の決心は国連軍の参戦につながった。韓国戦争を民主主義に対する共産主義の挑戦だと断定し、阻止すべきだというトルーマンの断固たる決定のためだ。ほかの緩衝国の事例のように強大国の計算が我々の運命を決めた。

その後、李承晩（イ・スンマン）大統領が米国を相手に日米同盟レベルの２国間同盟を要求・貫徹したのは、力の論理が支配する国際関係で信頼できる同盟一つが複数の多者間約束よりもよいという判断だった。李大統領の業績と過ちについては相反する歴史的評価が多いが、韓米同盟が北朝鮮の戦争挑発の直接的な抑止策だった点は否めない。

歳月が流れ、もう韓国も強まった国力ほど「韓米同盟の神聖化」から抜け出し、米中強大国間のバランスを取ることに努力すべきだというのは当然の論理だ。新型コロナ対処過程で防疫強国として注目されながら、もう米中択一フレームに閉じ込められる必要はないという主張も出てきた。

しかしこうした「コロナ特需」は一時的なものにすぎない。激化する米中対立の中で「本当の瞬間」を強要される状況が近づいている。問題は、我々の「安米経中」（＝安保は米国、経済は中国と協力）式の戦略的あいまい性が米中のどちらからも確実な信頼や支持を受けることができない状況を招いたという事実だ。

結局、核心は国益とアイデンティティー・価値観を基盤とする原則に基づき、どのような戦略的選択をするかだ。米国優先主義を前に出すトランピズム、コロナ事態、人種主義などで米国主導の自由主義国際秩序が揺れているが、コロナ以降の世界は脱中国化に流れる可能性が高い。

米国は信頼できるパートナーとグローバルサプライチェーンを再編成するとして新経済同盟構想「経済繁栄ネットワーク」（ＥＰＮ）への韓国参加を要請した。世界貿易と製造業のパラダイムが再編される時期にこのネットワークに安定的に入ることは、韓国経済の健全性と成長性のために重要だ。これは伝統的な安全保障の側面で信頼できる同盟との関係維持とも不可分だ。

もちろん米国の「中国たたき」への編入は慎重な姿勢が求められる。依然として中国依存度が高い韓国経済に及ぼすマイナスの影響だけでなく、米中対立の中で中露蜜月関係が可視化し、韓半島はすでに新冷戦の真ん中に入っているからだ。

◆戦争のない平和な韓半島づくり

我々にとって北風は「羊飼い少年の嘘」になって久しく、「反共よりも反日のニューノーマル」が政界の最大戦略になったためだろうか。韓国政権はいくら北朝鮮が辛らつに非難しても、彼らの要求条件さえ聞き入れれば南北関係が改善すると信じたいようだ。北朝鮮は軍事挑発を示唆するが、与党は韓半島終戦宣言を促し、一部の進歩市民団体は現危機を米国の干渉のためだとして韓米隷属同盟の破棄を叫んでいる。

今年、文在寅（ムン・ジェイン）大統領は４・３犠牲者国家追悼式（７２周年）、光州（クァンジュ）民主化運動（４０周年）、６・１０民主抗争（３３周年）記念式に出席し、犠牲者の賠償・補償と徹底的な真相究明を約束した。「独立・護国・民主英霊は時代が要求する愛国を実践した」という大統領の顕忠日の言葉が心に響く。「二度と戦争のない平和な韓半島を作るのは国民が与えた国家の責務」という言葉にも十分に共感する。

１０日も残っていない韓国戦争７０周年記念式で、就任後３年連続で出席しなかった大統領の姿を見ることを望む。悲壮な姿で「族閥３世」北朝鮮指導層にこれ以上は弄ばれず、堅固な同盟を土台に誰も見下げることができない安保体制を構築するという大統領の演説を聞きたい。

李信和（イ・シンファ）／高麗大政治外交学科教授／平和と民主主義研究所所長