米中葛藤の激化とともに新たな冷戦の暗雲が日増しに深く垂れ込めている。新たな冷戦が現実化すれば、韓半島（朝鮮半島）がその最前線になる可能性が高い。過去数日間にもこの米中葛藤と無関係ではないことが起きた。

ドナルド・トランプ米国大統領が今年９月に開催を推進している主要７カ国（Ｇ７）首脳会議に韓国とロシア、インド、オーストラリアを招請したいという意向を明らかにした。世界の最先進国だけで構成された会議に招待されることは諸手を挙げて歓迎することだ。国の品格を高める機会であるというだけではなく、世界１０位圏の経済規模に見合った発言権を行使しながら国益を貫徹していくことができる機会でもあるためだ。

一つひっかかる点は中国の反発だ。中国だけを外して会議をするということで、中国の台頭に対抗した新たな秩序を構築するというトランプ政府の内心が透けて見える。中国はこれを「対中国包囲網」と決めつけることは明らかだ。韓国の参加に対して露骨に不満を表す場合もあるだろう。だが、韓国が中国の顔色を伺うことに忙しくて、転がり混んできた機会をみすみす逃してしまう必要はない。今回の会議はＧ７体制を改編して今後Ｇ１１体制で進んでいく試験台になる可能性がある。


国際社会における経済力に釣り合う役割と貢献をするという原則を名分としなければならない。韓国は主権国として自国の利益に合致する立場を表明するという点を明確にすれば、中国の反対名分も消える。韓国は２０１５年、米国の反対を押し切って中国が主導するアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）に参加した前例がある。

その時も最優先の考慮事項は韓国の国益だった。

先月２９日、慶尚北道星州（キョンサンブクド・ソンジュ）のＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛）基地装備交換をめぐる中国の反発に対しても同じように原則的対応が必要だ。すでに韓国がＴＨＡＡＤ配備の決定を下したときから、ＴＨＡＡＤは北朝鮮の核脅威に備える防御手段であり、中国の安保を侵害するものではない点を明確にしてきた。このような原則に立てば、中国の反発のために安保的に必要な装備交換などを躊躇（ちゅうちょ）することはできない。しかも、２０１６年ＴＨＡＡＤ配備決定後、北朝鮮の核脅威はより一層高度化された状況だ。

香港保安法通過に対する米国の後続措置が行動につながる場合、米中葛藤は手の施しようもないほど深まることは間違いない。韓国の位置づけと選択の余地は狭まるが、われわれの国益を最優先視する戦略的判断と行動でこの難局を乗り切っていくほかはない。必要な場合は戦略的曖昧性を駆使する必要もあるが、それが原則のない顔色伺いでは困る。韓国安保の根幹である韓米同盟に土台を置きながら、中国とは協力して信頼を築いていかなければならない。懸案別に、われわれの国益にとって何が最善なのかを探るものの、韓国の原則と状況的特殊性を米国であろうが中国であろうが相手に合うように説明して理解を求めるべきだ。今はいつにも増して実事求是の姿勢が必要な時点だ。