シャープがサムスン電子の映像ディスプレー（ＶＤ）事業部に大型ＬＣＤ（液晶表示装置）パネルを供給するという見通しが出ている。来年から大型ＬＣＤパネルを生産しないと宣言したサムスンディスプレーをシャープに代えるということだ。

今月８日、ディスプレー市場調査企業のＤＳＣＣが報告書に「２社がパネル供給契約を結んだ」という内容を含めたことが発端だった。主要外信がこの内容を一斉に報道しながら「サムスン－シャープ取引再開説」に火がついた。サムスンも否定していない。サムスン電子関係者は「取引先についての状況を確認することはできないが可能性は高い」と話した。

２社の縁は一筋縄ではいかない。サムスンが初めてディスプレー事業に進出した１９９０年代初期には、日本シャープは「絶対に追いつくべき企業」だった。夢がかなったのは２００５年だ。当時、直接パネル事業を手がけていたサムスン電子のシェアは２０％。先発走者のシャープ（１８％）を２％ポイント差で追い抜いた。ＬＣＤ事業部が別会社のサムスンディスプレーに分離したのは２０１２年だ。２０１３年にはサムスン電子が「協力関係の強化」を目的にシャープ株３％を買収することもあった。


関係がゆがみ始めたのはアップル納品メーカー「フォックスコン」で有名な台湾の鴻海グループがシャープを買収した２０１６年からだ。「サムスンへの納品を中断する」という郭台銘（テリー・ゴウ）会長の宣言で、２０１７年からシャープがＬＣＤパネル納品社リストから外れた（シャープ事態）。現在、郭会長は経営の第二線に退いた状態だ。

サムスン電子の大型ＬＣＤパネル需要の約３割を担うサムスンディスプレーが生産中断を宣言して再び状況が変わった。新たな取引先を見つけなければならないサムスン電子と供給先の拡大が切実なシャープの利害関係が一致しながら「取引再開」の可能性が水面上に浮び上がった。

だが、再び手を握ってもシャープがサムスンに供給する物量はそれほど多くないだろうとの予測もある。従来の取引先である台湾ＡＵＯや中国ＢＯＥなどとの価格交渉を有利に導くために「シャープカード」を使っているという観測だ。シャープをＬＧディスプレーと同じような「２線パートナー」として活用するだろうとの分析もある。ＬＧディスプレーは２０１７年、シャープ事態を契機にサムスン電子にテレビ用ＬＣＤパネルの納品を始めたが、供給量は極めて少ないとされている。