新型コロナウイルス感染症は挑発する。米国と欧州の西洋優越主義の神話に疑問を投げかける。「グローバルリーダーの米国」「先進国の欧州」という固定観念を拒んでいる。国際秩序を主導してきた大西洋同盟を揺るがす。１９世紀の植民地主義、２０世紀の第１次・第２次世界大戦を経て、ソ連解体と冷戦終結、米国の独走まで２００年の長い歳月、世界に号令をかけていた西洋の覇権を脅かす。飛行機に乗ったウイルスにもろくも翻弄される自らの実体と墜落に西欧は慌てている。
最近、米国・英国・フランスのメディアが「コロナの後」に直面する東洋・西洋の権力移動に神経をとがらせている。米国の外交専門誌フォーリンポリシーは「コロナ・パンデミックが世界を永久に変えるだろう」としている。続けて「パンデミックが生活を疲弊させ、市場を崩壊させ、政府の無能を露呈させたように、国際社会の政治的、経済的パワーの決定的な変化をもたらすことは明らかだ」と診断している。英紙ガーディアンは「西洋というブランドのオーラが色あせた。コロナは西洋から東洋へと力と影響力を急速に転換させるだろう」と分析した。西洋の後退を懸念するのには合理的な理由がある。
まず、「偉大な米国」が覇気を失った。「目に見えない敵」との戦いでトランプ大統領の慢心と誤判が完璧な失敗を招いた。世界最高の医療先進国で信じられないことが目撃された。人気のない恐怖のニューヨーク、防護服がなくてビニールをかぶる医師、人工呼吸器を共有する患者、恐怖に泣き叫ぶ医療スタッフと市民の悲惨な光景は世界の人々に、米国への見方を変えさせた。死者が２４万人に及びかねないという暗鬱な見通しに「虚妄の死の地」という極端な表現も登場した。
「トゥキディデスの罠」で有名なハーバード大学のグレアム・アリソン教授は、米国を「世界の立法者・警察・裁判官の役割をする慈悲深い覇権国」と述べたことがある。そんな米国のリーダーシップは失踪した。コロナ事態にも「自分だけ生きよう」というような「米国優先主義」は、共助と協力を期待していた友邦を失望させた。「大きな手を打つ（ｗｅ＇ｒｅ ｇｏｉｎｇ ｂｉｇ）」とし、２兆２０００億ドル（約２３７兆円）を景気浮揚につぎこむと発表したが、「第２次大恐慌」の懸念ばかり高まっている。ガーディアン紙では「ナルシシズムに陥ったトランプ、彼がこれ以上世界の指導者ではないということがささやかな慰め」と批判した。
第２に、肩書はＧ７先進国のドイツ・英国・フランス・イタリアの虚像が露呈した。感染症で一日に数百人ずつ大量死が続く国が社会主義的福祉のモデルだったという事実に自らも驚いた。「ゆりかごから墓場まで」を誇っていた英国、欧州の経済機関車と呼ばれるドイツ、人生の喜び（ｊｏｉｅ ｄｅ ｖｉｖｒｅ）を享受するというフランス、甘い人生（ｄｏｌｃｅ ｖｉｔａ）を歌うイタリア、１５世紀に大航海時代を開いたスペインは、過去の栄光にただ留まるばかりだったのか。
「ひとつの欧州」を夢見る欧州共同体精神さえ消えた。欧州連合（ＥＵ）加盟国はウイルスの攻撃が本格化すると、お互いの国境を閉じて隣国への医療品支援を止めてしまった。世界を導く先進国と呼ぶのもきまり悪い。大西洋同盟も事実上、瓦解した。欧州でコロナが広がると米国が最初に取った防疫措置が欧州人の入国禁止だった。
第３に、東洋の再発見だ。韓国・中国・シンガポール・台湾が封鎖、ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離政策）、迅速な診断のような対応で拡散の手綱を握った防疫モデルに西洋は注目した。個人よりも社会と国家を掲げる東洋の価値、位階と結束を重視する儒教文化の良さを新たに評価した。ニューヨークタイムズのコラムニスト、トーマス・フリードマンは、アジアの「強い絆社会」と米国・イタリアのような「ゆるい社会」を比較した。そして、「個人の自由よりも規律を掲げる（アジアの）文化は危機の時に社会の結束を強化する」とした。東洋の価値が「コロナの後」のニュー・ノーマルになる可能性があるという意味だ。
第４に、経済的に西欧への東洋の従属時代は過ぎ去った。西洋優越主義の源泉は、圧倒的な富と力だった。西洋は経済力と武力をもとに、市場経済・民主主義など西欧的価値と制度を東洋に移植しようとした。国際通貨基金（ＩＭＦ）によると、２０１９年現在、名目国内総生産（ＧＤＰ）では、米ドル基準で世界１位は米国（２１．４兆）だが、２位の中国（１４．１兆）、３位の日本（５．２兆）、１２位の韓国（１．６兆）を合わせると同等（２０．９兆）だ。実際、国民の購買力を評価する（ＰＰＰ）基準のＧＤＰでは中国（２９．７兆）が米国（２２．２兆）を引き離した。世界が変化しつつある。「世界の工場」の中国がくしゃみをすると世界がインフルエンザにかかる。
西洋優越主義は終焉を告げるのか。西洋の学者・官僚・メディアはコロナ禍をスペイン風邪、第１次・第２次世界大戦、大恐慌、金融危機などの世紀の大激変に比肩し、自省と覚醒を促している。その根底には、統治と支配の既得権を明け渡そうとしない強者の本能と切迫も敷かれている。韓国が「防疫模範国」と言っていい気になっている間に、中国の東洋と米国の西洋の間で覇権争奪のための文明の衝突が始まった。この激動の時間に韓国はどう備えるべきだろうか。
コ・デフン／首席論説委員
最近、米国・英国・フランスのメディアが「コロナの後」に直面する東洋・西洋の権力移動に神経をとがらせている。米国の外交専門誌フォーリンポリシーは「コロナ・パンデミックが世界を永久に変えるだろう」としている。続けて「パンデミックが生活を疲弊させ、市場を崩壊させ、政府の無能を露呈させたように、国際社会の政治的、経済的パワーの決定的な変化をもたらすことは明らかだ」と診断している。英紙ガーディアンは「西洋というブランドのオーラが色あせた。コロナは西洋から東洋へと力と影響力を急速に転換させるだろう」と分析した。西洋の後退を懸念するのには合理的な理由がある。
まず、「偉大な米国」が覇気を失った。「目に見えない敵」との戦いでトランプ大統領の慢心と誤判が完璧な失敗を招いた。世界最高の医療先進国で信じられないことが目撃された。人気のない恐怖のニューヨーク、防護服がなくてビニールをかぶる医師、人工呼吸器を共有する患者、恐怖に泣き叫ぶ医療スタッフと市民の悲惨な光景は世界の人々に、米国への見方を変えさせた。死者が２４万人に及びかねないという暗鬱な見通しに「虚妄の死の地」という極端な表現も登場した。
「トゥキディデスの罠」で有名なハーバード大学のグレアム・アリソン教授は、米国を「世界の立法者・警察・裁判官の役割をする慈悲深い覇権国」と述べたことがある。そんな米国のリーダーシップは失踪した。コロナ事態にも「自分だけ生きよう」というような「米国優先主義」は、共助と協力を期待していた友邦を失望させた。「大きな手を打つ（ｗｅ＇ｒｅ ｇｏｉｎｇ ｂｉｇ）」とし、２兆２０００億ドル（約２３７兆円）を景気浮揚につぎこむと発表したが、「第２次大恐慌」の懸念ばかり高まっている。ガーディアン紙では「ナルシシズムに陥ったトランプ、彼がこれ以上世界の指導者ではないということがささやかな慰め」と批判した。
第２に、肩書はＧ７先進国のドイツ・英国・フランス・イタリアの虚像が露呈した。感染症で一日に数百人ずつ大量死が続く国が社会主義的福祉のモデルだったという事実に自らも驚いた。「ゆりかごから墓場まで」を誇っていた英国、欧州の経済機関車と呼ばれるドイツ、人生の喜び（ｊｏｉｅ ｄｅ ｖｉｖｒｅ）を享受するというフランス、甘い人生（ｄｏｌｃｅ ｖｉｔａ）を歌うイタリア、１５世紀に大航海時代を開いたスペインは、過去の栄光にただ留まるばかりだったのか。
「ひとつの欧州」を夢見る欧州共同体精神さえ消えた。欧州連合（ＥＵ）加盟国はウイルスの攻撃が本格化すると、お互いの国境を閉じて隣国への医療品支援を止めてしまった。世界を導く先進国と呼ぶのもきまり悪い。大西洋同盟も事実上、瓦解した。欧州でコロナが広がると米国が最初に取った防疫措置が欧州人の入国禁止だった。
第３に、東洋の再発見だ。韓国・中国・シンガポール・台湾が封鎖、ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離政策）、迅速な診断のような対応で拡散の手綱を握った防疫モデルに西洋は注目した。個人よりも社会と国家を掲げる東洋の価値、位階と結束を重視する儒教文化の良さを新たに評価した。ニューヨークタイムズのコラムニスト、トーマス・フリードマンは、アジアの「強い絆社会」と米国・イタリアのような「ゆるい社会」を比較した。そして、「個人の自由よりも規律を掲げる（アジアの）文化は危機の時に社会の結束を強化する」とした。東洋の価値が「コロナの後」のニュー・ノーマルになる可能性があるという意味だ。
第４に、経済的に西欧への東洋の従属時代は過ぎ去った。西洋優越主義の源泉は、圧倒的な富と力だった。西洋は経済力と武力をもとに、市場経済・民主主義など西欧的価値と制度を東洋に移植しようとした。国際通貨基金（ＩＭＦ）によると、２０１９年現在、名目国内総生産（ＧＤＰ）では、米ドル基準で世界１位は米国（２１．４兆）だが、２位の中国（１４．１兆）、３位の日本（５．２兆）、１２位の韓国（１．６兆）を合わせると同等（２０．９兆）だ。実際、国民の購買力を評価する（ＰＰＰ）基準のＧＤＰでは中国（２９．７兆）が米国（２２．２兆）を引き離した。世界が変化しつつある。「世界の工場」の中国がくしゃみをすると世界がインフルエンザにかかる。
西洋優越主義は終焉を告げるのか。西洋の学者・官僚・メディアはコロナ禍をスペイン風邪、第１次・第２次世界大戦、大恐慌、金融危機などの世紀の大激変に比肩し、自省と覚醒を促している。その根底には、統治と支配の既得権を明け渡そうとしない強者の本能と切迫も敷かれている。韓国が「防疫模範国」と言っていい気になっている間に、中国の東洋と米国の西洋の間で覇権争奪のための文明の衝突が始まった。この激動の時間に韓国はどう備えるべきだろうか。
コ・デフン／首席論説委員
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