「まあ、こんな時に来てくださるとは…。今日初めてのお客さんなのでここ、一番広い席に座ってください！」

東京都が平日夜間の外出自粛を要請した翌日である先月３１日午後７時。東京中央区「もんじゃストリート」にある有名もんじゃ焼き専門店「つくしや」に入ると、がらんとした店を守っていた社長と従業員は明るい表情になった。もんじゃストリートは３００メートル余りの路地にもんじゃ焼き（お好み焼きの一種）の店１００軒余りがひしめく東京の名物だ。相対的に観光客はあまり多く来ない場所ということで、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）とは関係なく、常連客で夜遅くまでにぎわっている通りだった。

だが、わずか数日で客を見かけるのが難しくなった。店の半分ほどは早目にシャッターを下ろした。つくしやも２つの支店は休業し、本店の営業終了時間を午後１１時３０分から１０時に早めた。「つくしやおかみ」と呼ばれて親しまれている女性社長は「３０年以上商売をしながらこのようなケースは初めて」と言ってため息をついた。


銀座、新宿歌舞伎町など東京歓楽街の変化はもっと劇的だ。小池百合子都知事が先月３０日の記者会見で風俗店を指して「利用を避けてほしい」と話したためだ。感染経路が不明な患者の大部分が深夜の風俗店で移されていたことが確認された。銀座でバー６店舗を運営する保志雄一社長は、３店舗を休業した。保志氏はＮＨＫの取材に対して「知事の発言で業種を名指しされてしまい、きのうの客足はふだんの１割ほどにまで減った」と話した。銀座の風俗店女性従業員が主要客の美容室のタグチユウ社長は「今日お客さんは０人」と話した。

平日も外出を自粛してほしいという要請が続くと、一般飲食店などでも「売り上げゼロ」が続出している。新宿で花屋を営んでいるある自営業者は、メディアのインタビューに対して「入学式や卒業式がすべて中止となり、日に３００束売れていた花束が３月には一つも売れなかった」と話した。東京で最も人気の餃子屋として、韓国人旅行客の間でも有名な「亀戸餃子」は室内営業を中断した。テークアウト式だけで店を開けた先週土曜日の販売量は６５４０個で、普段（１万４０００個）の半分にも達しなかった。

先月中旬でさえも花見を楽しんでいた市民の雰囲気が急変したのは、わずか１週間の間に東京を中心に日本の感染者数が倍増したためだ。１日午前０時基準の日本の新型コロナ感染者（クルーズ船除外）は２２２９人で、初めて２０００人台に乗った。一日で東京で７８人、全国的に２４２人の感染が確認された。どちらも最大となる。

市民の恐怖は数字でも確認できる。東京と首都圏４県が共同で週末の外出自粛を初めて要請した先月２８～２９日、新幹線と都心環状線である山手線利用者は昨年同期比７割減った。東京の在宅勤務率が７割まで増えながら、関東地域の衣類および雑貨店来訪客が昨年より６７％減少した。

問題は新型コロナを風邪モムサル（疲労などによる発熱・だるさ）程度に軽く考える若者層だ。移動通信会社ＮＴＴドコモによる調査の結果、３月末に居住地域から３キロメートル範囲を出なかった市民の比率は６７～７２％だった。政府の外出自粛要請だけでは限界があることを示す数値だ。このため、日本政府とメディアは「若者層も安全地帯ではない」という点を集中的に強調している。

一時「政府が東京を封鎖する」といううわさが広がって、一部地域で起きていた生活必需品の買い占めは落ち着く雰囲気だ。安倍晋三首相が「東京封鎖はフェイクニュース」として再度否定し、日本政府が「コメ３８０万トン（１９０日分）、小麦粉９３万トン（７０日分）を備蓄していて食料事情に問題がない」と明らかにしながらだ。食料メーカーがラーメン２０～３０％、パスタ麺と即席食品はそれぞれ２０％と５０％増産したことも買い占めを落ち着かせるために一役買った。