新たに赴任した公衆保健医師（公衆衛生医師）のチョ・スンヨンさん（２８）は９日、大邱寿城区（テグ・スソング）保健所の勤務命令を受けて現場に投入された。通常、公衆保健医が任用を受ける４週間の基礎軍事訓練も省かれた。大邱で新型肺炎による感染者が急増すると保健福祉部が今年新規公衆保健医７４２人を早期任用して現場に配置したためだ。チョさんが保健所で引き受けたことは「移動検診」だった。毎日症状がある自宅や病院７～８カ所を訪れて検体を採取した。その都度３０分もかけてＤレベルの保護服に着替えることを繰り返さなければならなかった。一日の勤務時間の半分が服を着替えることにかかった。チョさんが２週間行った検体採取は８００件にもなる。

ロイター通信は最近報じた「韓国はどのようにコロナウイルスの診断検査で米国を圧倒したか」という記事で韓国の新型肺炎対処の最も大きな成功要因として検診能力を挙げた。「米国、中国は特定地域に直接行ってくるか、あるいは彼らと接触した人々だけが保守的に検査した反面、韓国はドライブスルーなど地域社会に密着した形の検診で迅速に患者を探し出して隔離させた」ということだ。

韓国は２３日０時を基準に３３万８０００人余りを対象に新型肺炎診断検査を行った。同期間に米国の４倍に達する数値だ。特に、韓国で感染者の７２％が集中した大邱では６万８０００件余りの診断検査が実施されたが、この中で半分を超える３万７０００件余りがチョさんのような公衆保健医が症状が現れた患者や感染が疑われる患者の自宅、または病院を直接訪問して検体を採取した移動検診だった。選別診療所１万９０００件余りより多く、ドライブスルー１万１０００件余りの３倍にもなる。クォン・ヨンジン大邱市長は「移動検診が迅速かつ大量で行われなかったとすれば、大邱で新天地信徒１万人余り、療養病院など社会福祉施設３万人余りを対象にした全数調査をこのように早く終わらせ、感染者を選び出すことができなかったかもしれない」とし、「症状がある患者の自宅や病院を毎日訪問して奮闘した公衆保健医が新型肺炎の全国拡散を遅らせ、遮断するのに決定的な役割を果たした」と評価した。大邱市では一日検体採取件数が先月２２日４０８件に過ぎなかったが、１９日には６５８０件で１６倍も増えた。


移動検診は先月２０日ごろ、大邱市大邱市医師会と感染病管理支援団の合同会議で初めて取り上げられた。検査を受けることが難しい感染が疑われる患者を診療所に訪問させず、直接訪ねて検体を採取しようということだった。２２日からすぐに現場に適用された。保健所別に職員２人と公衆保健医１人が１チームになって動いた。大邱のある療養病院では１０チームが一日に２８０人の検体を採取したこともある。大邱で公衆保健医は病院や生活治療センターにも配置されたが移動検診だけに３８５人が投入された。義務勤務期間は２週間だ。しかし、多くの公衆保健医が勤務を延長して駆け回っている。

大邱市医師会のミン・ボッキ新型肺炎対策本部長は「大邱の移動検診と大量検診が知らされ、米国やロシアのメディアや海外機関から具体的な方式に関する問い合わせが毎日来ている」として「高危険群に対する全数調査を早急に終わらせ、拡散傾向を落ち着かせることができたのは公衆保健医の移動検診があったため」と強調した。特に、移動検診は身分露出を望まない新天地信徒が陽性かどうかを判断することに決定的な役割を果たしたという評価だ。公衆保健医が直接自宅を訪問することで伝染病の感染を防ぐのにも効果が大きかった。療養病院の場合にも一度に数十人ずつ検体を採取する方式で全数調査を７日で終わらせた。大邱市は精神病院患者を対象にした調査と生活治療センターの完治患者などに対する検体採取にも移動検診を活用する計画だ。