新型コロナウイルスによる肺炎のためすべてが大騒ぎだ。火は徐々に消し止められるようだったが、ソウル・新道林（シンドリム）のコールセンターでの感染で不安感が再び広がった。国民の健康と一緒に経済もまた深刻な感染症を病んでいる。客足が途絶えた自営業主は持ちこたえる体力がすっかりなくなったようなものだ。企業までぐらつく。

韓国だけでない。全世界が阿鼻叫喚だ。すでに感染者が１２万人、死亡者が４３００人だ。イタリアは全国に移動制限令を出した。株式市場は暴落を繰り返している。９日の米ニューヨーク証券市場では１日で時価総額２２００兆ウォンが蒸発した。悲観論者で知られる米ニューヨーク大学のヌリエル・ルービニ教授は、「今年世界の株式が３０～４０％下落するだろう」と話した。

苦痛なトンネルの中だが事態はいつか過ぎるだろう。だが新型肺炎が再び来たならば？　考えただけでもぞっとする。致命的なエボラは沈静化していたが突然荒れ狂い、数千、数万人の命を奪うことが繰り返された。新型肺炎だからとそうではないという法はない。生命工学研究院感染病研究センターのプ・ハリョン博士は、「中国広東省と香港などに限定された重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）は消えたが、世界へ広がった新型インフルエンザは季節インフルエンザのように繰り返し流行することになった。世界に広がった新型肺炎も新型インフルエンザのようになる可能性がある」と話す。


◇ベンチャーが始動させる新型肺炎ワクチン

新型肺炎の再発を防ぐために人類は足早に動いている。ワクチン開発の速度を上げている。伝染病流行に備えて２０１７年に誕生した国際機関の感染症流行対策イノベーション連合（ＣＥＰＩ）が資金を出した。いくつかの企業と研究所はすでにワクチン候補物質を見つけ出した。バイオ技術が発達したおかげだ。早いところは来月には臨床試験を始める。人を対象に効能があるのか、副作用はないのかなどを把握する手続きだ。早ければ次の冬までにはワクチンが出るという見通しもある。まだ臨床試験中である中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）と比較すれば途轍もないスピードだ。それでもワクチンが出るまで１年はかかる。臨床に失敗すれば期間はさらに長くなる。

新型肺炎ワクチンはオーストラリアのクイーンズランド大学と米国バイオ企業イノビオ、キュアバックなどが開発中だ。大手多国籍製薬会社が独自開発するという話はまだない。今月初めにトランプ米大統領が大手製薬会社経営陣らと新型肺炎対策会議をしたのにだ。理由は２種類だ。ひとつはワクチンを速く開発する先端技術を主にベンチャーが持っているという点だ。ＣＥＰＩがこれらを集中的に支援する理由だ。

もうひとつはワクチン開発に消極的な大手製薬会社の姿勢だ。数千億ウォンと多額の資金を投じてワクチンを開発しても、ややもすると損害を被りかねないためためらう。もし伝染病が一気に広がっていたのに消え去ってしまえば多額の投資をしたワクチンは何の意味もなくなる。だからと初期に伝染病で多くの人が苦しんでいる時に高い価格を付けるのも難しい。


【コラム】新型肺炎ワクチン、多国籍製薬会社はなぜためらうのか＝韓国（２）