新型コロナウイルスによる肺炎の余波により各国でマスク大乱が起きている。

日本では１月末から始まったマスクの品薄現象が解消される兆しが見られずにいる。主要な薬局とドラッグストアなどでは１カ月以上マスクが陳列台から消えた。２４時間営業するドラッグストアなどでは午前２～３時に少量が入荷する時間に合わせてマスクを買おうとする列ができるケースも少なくない。

日本政府はマスクメーカーの設備投資を一部補助し、在庫が残れば政府が責任を持つと約束してマスク生産を促している。マスクを生産する大企業と中小企業に２４時間生産を要請し、今月は１月の２倍を超える６億枚以上のマスクを生産することにしたが、依然としてマスク大乱は解消されていない。


先月中旬以降からは品薄現象がマスクに続きトイレットペーパー、ティッシュペーパーだけでなく、コメ、ミネラルウォーターなど生活必需品に広がっている。中国で製紙原料が品切れになったといううわさが広がり、トイレットペーパーとティッシュペーパー、キッチンタオルなどの紙類が品薄となった。

日本政府は新型肺炎検査が大幅に不足しているという批判が出ると個人負担をなくし検査を拡大することにした。現在日本では公的保険を適用しても患者が検査費の１０～３０％を負担しなければならないがこれを全部免除するという方針だ。

台湾は市中にマスク購入難が広がるとマスクを薬局を通じてだけ流通できるよう措置した。また、医療保険カード所持者に限り１週間に大人は２枚、子どもは４枚までマスクを買えるようにした。

米国でもマスクや消毒液などの価格急騰現象が起きており、アマゾンは自社プラットフォームを通じ商品を売る販売業者の不正販売行為取り締まりに出た。１カ月前に１８．２ドルで販売された１０枚入りＮ９５マスク製品が最近では５倍以上高い９９．９９ドルで売られている。