「シャオミ（小米）スマートフォンをすぐに捨ててください！中国から来たウイルスがサーバーを経てシャオミフォンを通じて出てきます」

最近、インドネシアでＳＮＳを通じて急激に広がっている言葉だ。新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）が拡散しながら各地で陰謀説が登場する中、インドネシアでは今回の事態で長年にわたる反中感情が爆発したと米外交専門紙「フォーリン・ポリシー（ＦＰ）」が報じた。

インドネシアは中国と経済的に非常に密接だが「愛憎」の関係だ。中国人はこの国の人口の１．２％に過ぎないが大きな富を握っていて、現地の人々の警戒心は相当なものだというのがＦＰの説明だ。独裁者スハルトが執権した１９９８年には深刻な貧富の格差に起因する怒りが、中国人に対する暴動という形で表出することもあった。中国が新疆ウイグル自治区のムスリム・ウイグル族を弾圧しているという事実も、インドネシア人の心を穏やかではなくさせている。インドネシアは世界最大のムスリム国家だからだ。


そのため確定患者がまだ出ていないにもかかわらず、ＳＮＳでは毎日のように「中国人を追い出せ」「ファーウェイ（華為）の建物を避けろ」などの投稿文が出回っている。さらに新型コロナの拡散をめぐり「中国共産党政権がムスリムを除去するために作った生化学兵器」といううわさまで広がっている。ＦＰは「インドネシア市場で中国企業・資本の影響力が大きくなることに対する警戒心が今回のことを体験して『反中感情』として爆発した」としながら「ウイルスよりも陰謀説のほうが問題になるほど」として懸念した。

インドネシアだけではない。他の東南アジア諸国でも新型コロナに触発された反中感情が大きくなっている。

中国以外で初の死亡者が出たフィリピンでは、ロドリゴ・ドゥテルテ大統領に対する批判が高まり、「ドゥテルテは出て行け」というハッシュタグが広がっている。昨年中国人観光客５８０万人が訪問したベトナムでは「中国人は受け入れない」というホテルや食堂などが続々と登場している。ＶＮエクスプレスなど現地メディアによると、ＳＮＳではこのような企業を支持するコメントが大部分だ。中国との領土紛争などで２０１４年、２０１８年に大規模な反中デモが起きたベトナムで、根深い反中感情が再び頭をもたげているという評が出ている。

ＡＰ通信は「マレーシアでも中国人の入国禁止を要請する請願に４０万人以上が署名するなど、東南アジア全域でウイルスに対する恐怖が長年の反中感情と結びついて表出している」と報じた。

問題は、東南アジアのほとんどの国が中国と経済的に緊密な関係にあり、各国政府が中途半端に対処しているという事実だ。

ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）は「東南アジアは新型コロナ拡散の可能性が非常に高い地域だが、中国の顔色を伺いながら市民を一層刺激している」と報じた。フィリピン政府は死亡者が出てきてからようやく中国発外国人の入国を暫定的に禁止し、カンボジアではマスクが恐怖を助長するとして着用しないよう指示する指針を下して大きな批判を受けたという。

ＮＹＴは「現地の医療専門家は、東南アジア各国政府が超強大国の顔色を伺って中途半端な対処で一貫している間、医療インフラが先進国より遅れている東南アジアで感染症がさらに大きく拡散するのではないかと懸念を深めている」と伝えた。