李承ヨプ（イ・スンヨプ）らプロ野球選手は「逆らわずに打て」という話をよくする。内角のボールなら引っ張り、外側のボールなら流し打ちをしろということだ。そうすれば打球が伸びて安打になる可能性が高まる。逆に内角の球を流して外角の球を引っ張れば打球に力がなく安打になる確率が落ちる。

野球と同じように政府の政策も流れに逆らわない方が成功する可能性が高い。流れに逆らう政策は反発を招いてまともに執行されなかったり、執行されるとしても効果がない場合が多い。文在寅（ムン・ジェイン）政権の政策を見ると、理に従うよりも逆らおうとする傾向がある。一部の改革政策は従来の流れを変える必要がある。しかし多くの政策は理に従うのが効果的だが、あえて流れに逆らって副作用をもたらしている。

慶州（キョンジュ）月城（ウォルソン）原発１号機に対する永久停止決定が代表的な例だ。この原発は７０００億ウォン（約６６０億円）を投入して全面補修し、２０２２年まで寿命が延びた。しかし原子力安全委員会は２４日、月城１号機永久停止案件を賛成５、反対２で確定した。政府・与党推薦委員５人が結集し、在籍委員（８人）の過半（５人以上）を満たした。文在寅政権の脱原発政策が問題のない原発を強制的に停止させた。


これは世界の流れとは異なる。世界は温室効果ガス排出による地球温暖化防止のために原発を増やす傾向だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）傘下の国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は「米国や欧州など先進国が老朽原発を廃止すれば電気料金が上がり、温室効果ガスの排出量が増える」とし「老朽原発の廃棄を見直すべき」と勧告した。

この政府の脱原発政策で韓国国内の原発生態系は崩壊の危機を迎えている。原発建設・運営中断で専門人材が離脱し、関連企業は閉鎖している。原子力の専攻を放棄する大学生も増えた。世界最高水準だった韓国の原子力技術は存続が難しい状況だ。

政府の１２・１６不動産対策も市場に逆らうのは同じだ。これまで１７回の不動産規制対策が失敗に終わったが、政府は住宅の需要を抑えることだけに没頭している。今回の対策も投機との戦争というフレームの下、税金と貸出、価格統制に頼っている。ソウルの住宅供給を拡大する方法は、住居環境が良好な江南（カンナム）などソウルの都心を高密度に開発することだ。住宅所有者の不労所得が心配なら開発利益を適正に還収すればよい。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権の第２期新都市建設と李明博（イ・ミョンバク）政権の庶民向け住宅事業で住宅価格が安定したことを考慮する必要がある。

経済学は市場の力を尊重すべきだと教える。政府が市場に介入するよりも市場参加者が自由な意思で取引するのが効率的であるからだ。社会主義がほとんど消えて資本主義が広がったのをみると、アダム・スミスの「見えざる手」の力が分かる。もちろん寡占や大企業の横暴など市場がまともに作動しない状況で政府が介入する必要はある。その場合でも政府は市場を平坦にするにとどめ、市場参加者になれば非効率を生む。ソウル市が零細業者を保護するとして昨年１２月に出した「ゼロペイ」（加盟店手数料がかからない決済システム）が大々的な広報にもかかわらず無視されるのが現実だ。

老子は「上善若水」といった。水が高いところから低いところに流れて万物を利することを善の標本と考えた。文在寅政権の政策は水の性質に逆らう。現実と合わない政策を無理に推進してあちこちで逆風を受ける。政府の見える手が国民の生活をかき回す。国民が政府の存在を忘れて活気づいた政治が懐かしい。

チョン・ジェホン／国際エディター／論説委員