周囲から見ると見込みはないが、本人は可能だと信じる場合が少なくない。信じたいことを信じるからだ。トランプ米大統領が１０日に発表されるノーベル平和賞を自分が受けるべきだと信じるのもこのようなケースといえる。その間、トランプ大統領は「審査さえ正しくしていればノーベル賞をすでに受けているはず」と不満を表してきた。

トランプ大統領の主張も的外れではない。リンゼイ・グラハム米上院議員、ボリス・ジョンソン英首相、文在寅（ムン・ジェイン）大統領、トランプ大統領に冷笑的なジミー・カーター元大統領まで、数人の人物が「北朝鮮の核問題を完全に解決すればトランプ大統領にはノーベル賞の資格がある」と明らかにした。したがって自惚れやすいトランプ大統領がノーベル賞を夢見るのも無理はない。

問題はトランプ大統領のノーベル賞への欲が我々の運命を誤った方向に導きかねない点だ。トランプ大統領は追加の挑発がなく、北朝鮮から不完全な非核化措置でも引き出せば、ノーベル賞を受賞できると信じているようだ。このような認識が現実化すれば、完全な非核化は水の泡となる。トランプ大統領は今年のノーベル賞を逃しても来年を狙うだろう。


さらに米大統領選挙を来年に控えて北核に関する可視的な成果を渇望している。在韓米軍の撤収を何度も主張してきトランプ大統領であるため、北朝鮮がある程度の譲歩さえすれば韓半島（朝鮮半島）から米軍を抜く可能性は十分にある。在韓米軍撤収問題は韓米関係がこじれるたびに浮上してきた以前からのイシューでもある。それでも最近の撤退論は以前とは質的に異なる。撤収の可能性を予測する主人公がワシントンの要人であるからだ。

実際、最近訪韓した米メディア界の伝説、ボブ・ウッドワード氏は先月２５日、「トランプ大統領が米軍撤収を衝動的に決める可能性が高い」と述べた。ウォーターゲート事件を暴いたウッドワード氏はワシントン内部の事情を誰よりもよく知る人物だ。ウッドワード氏は昨年の著書『恐怖：ホワイトハウスのトランプ』で、トランプ大統領が「費用がかかる」と言って在韓米軍を撤収させようとしたが、マティス国防長官の引き止めであきらめたという秘話を暴露した。

米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）のジョン・ハムレ所長の警告は尋常でない。特別講演のためソウルを訪問したハムレ所長は「米議会および外交関係者の間で撤収要求がこの数年間増えている」と伝えた。「韓国はもう十分に強い国であり、米国が守る必要はない」という見方が強まっているということだ。

１９７０年代のジミー・カーター大統領は大統領選挙の公約である在韓米軍撤収を推進したが、結局は挫折した。議会、軍部、情報機関、そしてホワイトハウス参謀など米外交政策に影響を与えるパワーグループが反対したからだ。しかし今は状況が完全に変わった。何よりも米議会と軍部が背を向けている。ホワイトハウスと政府内で撤収を引き止める人物はいなくなった。ＣＩＡなど情報機関にはトランプ大統領が望む情報ばかり伝える側近が多い。

撤収の方向にワシントンの雰囲気が傾けば、残りの変数は韓国だ。文大統領は公式的には在韓米軍撤収に反対している。文大統領は昨年、米メディアのインタビューで「韓半島統一後にも米軍が駐留すべき」と語った。しかし北朝鮮が米軍撤収を強く要求し、この問題が韓半島平和プロセスの妨げになると判断されれば、これにこだわるだろうか。支持基盤である進歩勢力の多数が米軍駐留に反対している。

多くの人は米議会が「国防権限法」を利用して在韓米軍撤収ができないよう釘を刺したと信じている。大きな錯覚だ。在韓米軍規模を２万８５００人以下に減らす場合、予算が出ないよう法制化したのは事実だ。しかし法の効力が１年であるうえ、例外条項もある。米国の国益になり韓国が望む場合、議会の同意のもとで撤収させることができる。

結局、不完全な非核化でもノーベル賞に目がくらんでいるトランプ大統領が在韓米軍の撤収または縮小を断行する可能性は高まっているということだ。米軍戦術核の再導入であれ、独自核武装であれ、我々も格別の対策を考えなければいけない理由だ。

ナム・ジョンホ／論説委員