政治的意味を帯びた旗がスポーツ競技に登場することをめぐり日本とアメリカの反応が交錯している。

２０２０東京オリンピック組織委員会は最近、来年のオリンピック（五輪）時に競技場内に戦犯旗である旭日旗の搬入に関連し、「問題ない」という認識を明らかにした。産経新聞によると、組織委は「旭日旗は日本国内で広く使用されており、旗の掲示そのものが政治的宣伝とはならないと考えている」とした。

韓国文化体育観光部は最近、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ委員長宛に朴良雨（パク・ヤンウ）長官名義の書簡を送り、五輪競技場で旭日旗使用の不当性を説明して使用禁止措置を要請した。


旭日旗は当時、日本の侵略を受けた韓国などアジアの国々に歴史的な傷と苦痛を想起させる明白な政治的象徴物であることを強調した。しかしＩＯＣは旭日旗論争に関連し、問題が発生すればケース・バイ・ケースで判断するという消極的な立場を出した。

反面、米国プロサッカー（ＭＬＳ）では政治的意味を持つ旗の競技場搬入に対して強硬に対応した。米国ＦＯＸ（フォックス）スポーツによると、ＭＬＳ事務局は今月１日、ポートランド・ティンバーズとレアル・ソルトレイクのリーグ競技の途中、「Ｅｉｓｅｒｎｅ　Ｆｒｏｎｔ（銑鉄戦線、Ｉｒｏｎ　Ｆｒｏｎｔ）」模様が描かれた旗を掲げたポートランドサポーターに３試合競技場立入り禁止という懲戒処分を下した。

「政治的意味を持っていればどのようなものも競技場に搬入することはできない」という規定を破ったためだ。３本の矢が左下を指し示すデザインの「Ｅｉｓｅｒｎｅ　Ｆｒｏｎｔ」は反ナチ、反ファシスト団体の象徴だ。ポートランドをはじめとする一部のクラブサポーターは競技中の応援を一時的にボイコットするなどＭＬＳの決定に対して抗議したが、受け入れられなかった。

ＭＬＳのマーク・アボット会長はＡＰ通信を通じて「サッカーを楽しむためにスタジアムを訪れる大多数のファンのためであることがわれわれリーグの存在理由」としながら「ステジアムは政治的見解を明らかにする場所ではない」と立場を明らかにした。