韓国社会で最近のように平和という言葉が膾炙されたことはない。大学や民間団体を中心に平和研究所が雨後のたけのこのように生まれ、平和は国政の最優先価値になっている。これまで理論と実践で検証された平和理論は「民主平和論」と「経済平和論」だ。民主平和は民主主義が平和の土台という観点だ。政治体制が民主的であるほど平和的で、民主国家間では戦争が起きにくいという理論だ。経済平和は経済的相互依存が平和の核心条件だと主張する。民主平和と経済平和の哲学的根元がカントの「共和制平和」と「通商平和」にあるということは政治学の常識だ。

１９９０年の国交正常化前の旧ソ連訪問時が思い出される。当時ソ連の平和専門家らが平和共存をイデオロギー共存と解釈するのに対し、私は平和共存を「平和的経済相互依存」と定義したことがある。政府が強調する平和経済も経済的条件としての平和とともに南北経済の相互依存関係が韓半島（朝鮮半島）平和に決定的に役立つという判断から出たものと理解する。

私は経済平和とともに文化平和の必要性を提起しようと思う。文化交流が旺盛な国の間では対立と戦争の可能性が低く、文化外交が対立を解く解決策になれるという主張だ。どの国でも民族の文化が強力な政治イデオロギーになりアイデンティティの過度な形態として現れる場合、対立が激化しかねない。しかし国同士の持続的な文化交流は文化の閉鎖性を自ら拒否する相互学習過程であるため平和作りに寄与できる。


驚くべきことに現代史で文化国家の指標として平和文化を最初に提示した人は金九（キム・グ）先生だ（『白凡逸志』）。２１世紀の出発点である２０００年はユネスコが平和文化の概念を提示した元年でもある。「文化平和論」は文化がソフトパワーである平和の象徴であり、文化交流が平和を作ることができるという歴史的経験に土台を置いている。

韓日関係の絡み合いが解けないいま、文化平和を指向する公共外交を広げてみたらどうだろうか。幸い韓日は文化交流の拡充で和解・協力した良い先例がある。１９９８年に両国が反省と和解を相互に認める過程で当時韓国の８０％の反対世論にも日本大衆文化に韓国市場を開放し、それが韓流の出発点になった。

６５年の国交正常化以来大小の対立を経てきながらも経済交流は対立解消の柱の役割をした。いまは日本の輸出規制で経済交流まで障害を受けており、韓国はこれに対応してＧＳＯＭＩＡ終結措置で対抗している。

いまや文化は韓日関係を支える最後の砦だ。文化交流は相互学習を通じた理解の幅を広げ、韓日対立要因を大きく減らしたことが立証されている。２００５年に教科書問題で対立が深刻な状況で韓日はその年を「友情の年」と定め、７５０件に上る文化行事を行った。その後１５年間毎年開かれてきた「韓日交流おまつり」は韓日関係の歴史上最も大きい規模の民間主導文化交流として、特に若い層の呼応が増加している。国交正常化以降で最大の危機と呼ばれる今年もソウルで盛大に開かれた。

先月には韓日中３カ国の文化相が仁川（インチョン）で会い、相互尊重と互恵原則に基づいて文化の多様性を尊重するという共同合意をし、韓日文化交流・協力の共感を確認した。かなり前から東アジアの平和に向け韓日中ＢＥＳＥＴＯオーケストラ創設を主張してきた者として望ましい動きだとみる。日本が韓国を侵略した７年、植民支配した３５年は忘れることのできない過去だ。しかし日本が最初に認識した外国が韓国であり、その後１５００年余りの文化交流を考えれば別れるにはあまりにも深い韓日関係ではないか。

崔相竜（チェ・サンヨン）／元駐日大使