世界各国の経済指標に「マイナス」の符号が増え始めた。それも金利、経済成長率、物価の３大核心指標で明確に表れている。いわゆる「トリプルマイナス」だ。主要国が通貨緩和などを通じた景気浮揚に失敗したり、世界経済を冷え込ませる米中貿易戦争が解消されない場合、Ｒ（ｒｅｃｅｓｓｉｏｎ、景気低迷）とＤ（ｄｅｆｌａｔｉｏｎ、持続的物価下落）よりも大きな衝撃が近づくという懸念が強まっている。

最近Ｍ（マイナス）の恐怖を深めたのはドイツだ。欧州第一の経済大国ドイツの今年４－６月期の経済成長率が－０．１％（前期比）となった。米中貿易戦争が飛び火したのだ。ドイツは７－９月期にもマイナス成長する可能性があると予想されている。英国（－０．２％）もマイナスに合流した。ブレグジット（英国の欧州連合離脱）懸念が経済に影響を及ぼしている。アジアで貿易比率が大きくデモで混乱している香港が４－６月期、－０．４％の実質国内総生産（ＧＤＰ）増加率となった。

実物経済が悪化し、金利は一斉に下落した。フランス１０年国債は６月末に初めてマイナスに転じた。最近は年率－０．３７２％まで下落している。スイスの１０年国債は年率－０．９７１％と、－１％を目前にしている。グリーンスパン元連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長は「相対的に事情が良い米国でもマイナス金利が表れるのは時間の問題」と診断した。


消費者物価指数もマイナス時代だ。日本の消費者物価はマイナスと小幅プラスを行き来している。韓国は先月初めてマイナス物価（－０．０４％）となった。