『ハムレット』の有名な2つの台詞が頭に重くのしかかる国の局面だ。「不幸はひとりではやってこない。群れをなしてやってくる」「不幸は立て続けに起きる。本当に瞬く間に続けざまに起きる」。禍不単行だ。今日の乱麻のような外交状況と難航に直面した大韓民国号の前途を言い当てたような言葉だ。
まず、21世紀東アジア最大の特徴はいわゆる“東アジアパラドックス”だ。経済・貿易・学生・就職・交流の急増と相互反感・嫌悪・民族主義の増大の並進と共存だ。相互接近と相互嫌悪が共に増大するこの奇妙な逆説は東アジア各国の成功の産物という点で一層注目するに値する。すなわち国の成功により、誰も先制譲歩が難しい状況だ。
しかし韓半島(朝鮮半島)問題は東アジア状況とはまた異なる独自の次元を持つ。まず北核問題の解決兆候がなかなか見えない。核兵器を保有しようとする北朝鮮の長期戦略が国際関係の激動的拮抗と重なり合って次第に鮮明になりつつある。その上、最近になって北朝鮮は韓国の対北支援も拒否し、韓国指導者を繰り返し非難しながら南北関係も断絶したまま、米朝関係を通じて問題を解決しようとしている。北朝鮮が先に民族主義や南北関係を通した問題解決を拒否しているのだ。韓国の民族主義者にとっては当惑と不幸以外の何物でもない。
日本の焦りをはらんだ反応は韓国の急速な発展と追撃に対する競争意識の発露という点で理解できないこともない。しかし、戦争犯罪・人権・歴史問題に対して経済報復で対応するのは非常に非対称的で偏狭だ。特に、韓日を連結する最も丈夫な綱が経済・産業・技術・貿易領域であったことを考慮すると、つまり他の部分は非常に弱い糸で縛られていることを念頭に置くと、日本の措置は例外的突発的でもある。しかし、日本の目標と戦略が韓国に「衝撃を与えて」「様子を見て」「正そう」とすることを越えて韓国を「引き離」そうとしているなら問題は全く違ったものになる。いくつかの兆候には緊張感を高く持って動向を注視する必要がある。
韓国の仲裁要求に対する米国の反応はひとまず不受容であることがはっきりした。対決する当事者の一方の提案に対する消極的不受容が応諾と拒絶のうち後者に接近している点は、理論的経験的に詳細に明らかになっている。米国は日本の経済報復に対する仲裁をまだ試みないでいる。文在寅(ムン・ジェイン)大統領の仲裁要請に対するトランプ大統領の反応、ワシントンを集中訪問した韓国高位官僚に対する米国官僚の応答、訪韓した大統領補佐官(国家安全保障担当)の防衛費要求議題とその発言を総合すれば米国の短期的反応は明らかだ。特に、韓日軍事情報包括保護協定(GSOMIA)に対する、韓国高官の意中表出とは反対の、迅速で明確な「維持」立場表明と対比され、米国のバランス軸は傾いて見える。
【中央時評】乱麻の韓国外交、難航첂大韓民国(I)(2)
まず、21世紀東アジア最大の特徴はいわゆる“東アジアパラドックス”だ。経済・貿易・学生・就職・交流の急増と相互反感・嫌悪・民族主義の増大の並進と共存だ。相互接近と相互嫌悪が共に増大するこの奇妙な逆説は東アジア各国の成功の産物という点で一層注目するに値する。すなわち国の成功により、誰も先制譲歩が難しい状況だ。
しかし韓半島(朝鮮半島)問題は東アジア状況とはまた異なる独自の次元を持つ。まず北核問題の解決兆候がなかなか見えない。核兵器を保有しようとする北朝鮮の長期戦略が国際関係の激動的拮抗と重なり合って次第に鮮明になりつつある。その上、最近になって北朝鮮は韓国の対北支援も拒否し、韓国指導者を繰り返し非難しながら南北関係も断絶したまま、米朝関係を通じて問題を解決しようとしている。北朝鮮が先に民族主義や南北関係を通した問題解決を拒否しているのだ。韓国の民族主義者にとっては当惑と不幸以外の何物でもない。
日本の焦りをはらんだ反応は韓国の急速な発展と追撃に対する競争意識の発露という点で理解できないこともない。しかし、戦争犯罪・人権・歴史問題に対して経済報復で対応するのは非常に非対称的で偏狭だ。特に、韓日を連結する最も丈夫な綱が経済・産業・技術・貿易領域であったことを考慮すると、つまり他の部分は非常に弱い糸で縛られていることを念頭に置くと、日本の措置は例外的突発的でもある。しかし、日本の目標と戦略が韓国に「衝撃を与えて」「様子を見て」「正そう」とすることを越えて韓国を「引き離」そうとしているなら問題は全く違ったものになる。いくつかの兆候には緊張感を高く持って動向を注視する必要がある。
韓国の仲裁要求に対する米国の反応はひとまず不受容であることがはっきりした。対決する当事者の一方の提案に対する消極的不受容が応諾と拒絶のうち後者に接近している点は、理論的経験的に詳細に明らかになっている。米国は日本の経済報復に対する仲裁をまだ試みないでいる。文在寅(ムン・ジェイン)大統領の仲裁要請に対するトランプ大統領の反応、ワシントンを集中訪問した韓国高位官僚に対する米国官僚の応答、訪韓した大統領補佐官(国家安全保障担当)の防衛費要求議題とその発言を総合すれば米国の短期的反応は明らかだ。特に、韓日軍事情報包括保護協定(GSOMIA)に対する、韓国高官の意中表出とは反対の、迅速で明確な「維持」立場表明と対比され、米国のバランス軸は傾いて見える。
【中央時評】乱麻の韓国外交、難航첂大韓民国(I)(2)
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