実際にそうだった。２０００年以降に定着した３国分業は世界市場で力を発揮した。日本の資本財を韓国で中間財として入れ、中国で最終消費財にして売る構造は、世界で無敵だった。２０１０年頃には「中国製なしに暮らす」ことが世界各地で試みられたが、ほとんどの失敗に終わった。言葉は中国製だったが、韓国と日本の資本と技術がたっぷりと入った製品だった。自然に貿易もこれに合わされた。韓中貿易では韓国の技術優位を意味する高付加垂直的貿易比率が中間財の場合、２０００年の１６．３％から２０１４年には４９．１％に増加した。


しかし２０１０年代以降、こうした３カ国分業が崩れる傾向が表れた。韓国の技術発展で日本からの中間財輸入が徐々に減少し、中国の内需産業振興で韓国からの消費財輸入が減った。かつて中国で１、２位を競ったサムスン電子の携帯電話が押し出され始めたのがこの頃だ。中国が「産業のコメ」半導体を国産化するとしたのも同じだ。一方、中国の輸出と韓国の対中輸出が同時に上昇しながら中国は世界１位の輸出国に浮上し、韓国の輸出額も日本の８０％以上に高まった。過去２０年間続いてきた３カ国の分業が脅かされる要因が積み重なってきたのだ。