韓国と日本の間の半導体素材・装備、そして完成品の流れは巨大な海流と同じだった。だれも流れを妨げたり逆らうことができないようだった。ところが日本の素材輸出規制以降、流れに異常兆候が現れた。両国の対立は北東アジア地域の現象だが、グローバルサプライチェーンの側面で大きな波紋を起こす可能性が大きい。中央ＳＵＮＤＡＹが地理経済学の代表学者である米ホフストラ大学のジーン・ポール・ロドリク教授に急いで電話をかけた理由だ。彼はグローバルサプライチェーンを脅かす要因として国際政治的対立を１０年ほど前から警告してきた。

――韓日間のサプライチェーンも国際政治的対立のせいで脅威を受け始めた。

「地理経済学者である私が見るに、韓国と中国、日本経済はとても近く構造的に互いに依存している。これに対し３カ国民族主義がそれぞれ異なる。文化的同質感より対立の記憶がもっとはっきりしているところだ。そのせいで最近の流れであるグローバルサプライチェーンの地域化が生む恩恵を享受できないようだ」


――地域化とはどういう意味なのか。

「グローバルサプライチェーンは１９８０年代に本格的に構成され始めた。企業が少しでも安い労働力と原材料を調達しようとする過程で登場した。９０年代半ば以降にグローバルサプライチェーンがほぼ完成された。コスト削減がグローバルサプライチェーンの核心エンジンだった。だが最近は状況が変わった」

――どのように変わっているのか。

「グローバルサプライチェーンが破片化している。別の言い方をすれば地域化している。グローバル企業が生産基地を自国や周辺国に移動させている。グローバルサプライチェーンが３０年余りぶりに割れ始めた格好だ」

――トランプ大統領の保護貿易主義と覇権戦争のせいか。

「トランプ大統領の登場が重要な分水嶺だった。以前までグローバルサプライチェーンを脅かすリスクの中で政治的な要素はそれほど注目されなかった。多様な装置が用意されていたためだ」

ロドリク教授が話した「多様な装置」とは自由貿易地帯や規制フリーゾーンなどだ。企業は中国や東欧の自由貿易地帯などに生産基地を設置した。該当国の法規や政治的状況が変わっても影響が少ないためだ。ところがトランプ大統領の登場後に状況が急変した。

◇先端産業であるほど地域化速い見通し

――どのように変わったのか。

「世界最大の市場を持つ米国が中国と覇権競争を本格化した。アップルなど米国企業が中国で作り米国に持ってくる製品に２５％ずつ関税をかけた。企業がグローバルサプライチェーンを組む時に予測できなかったことだ。当時企業は自由貿易主義が続くと考えた。保護貿易主義は愚かな者たちがすることと考えた」

――企業が低コストの魅力を手放すのは容易でないはずだが。

「ＩＴ分野では安い労働力や原材料の魅力より技術力がさらに重要だ。最近ＩＴ企業は先端技術を持っている人材を確保するために多くの資金をかける準備ができている。その上で、人工知能（ＡＩ）活用などで生産過程の自動化が速く進んでいる。安い労働力は企業にとってこれ以上魅力的ではないかもしれない。こうした技術的変化のため米国企業が生産基地を北米地域に設置し始めた。グローバルサプライチェーンの地域化だ。先端産業であるほど地域化が速く進む見通しだ」（中央ＳＵＮＤＡＹ第６４４号）



グローバル供給網、地域化が大勢…韓国と日本、対立のせいで恩恵得られず（２）