極超音速武器の速度基準は音速（マッハ）５以上だ。米軍の代表的な巡航（クルーズ）ミサイルのトマホークはマッハ１以下であるため迎撃が可能だ。マッハ２０以上の速度を出す大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）があるが、飛行軌跡を予測できるため防御できる。しかし極超音速武器は発射された後、高度と方向を不規則的に変えるうえ、超スピードで飛行する。したがってレーダーで探知するのが難しいだけでなく、探知しても迎撃する時間的な余裕がない。今後、極超音速武器が第４次産業革命のＡＩ（人工知能）の技術と結びつけば、３０基以上の極超音速武器（ミサイル）が互いに標的情報を共有し、任務を分担して打撃することもできるという。ひとまず開発さえすれば、生産単価が弾道ミサイルより相対的に安い。したがって１０年後の戦争は極超音速武器を保有する国の一方的なゲームになる見通しだ。


ロシアと中国がこのような最先端武器を配備すれば、米国がエストニアや台湾を守るのが難しくなるというのが、専門家らの考えだ（「Ｔｈｅ　Ｎａｔｉｏｎａｌ　Ｉｎｔｅｒｅｓｔ」２０１９年５月１５日）。中国は米国の空母やグアム・沖縄などの米軍基地をあっという間に撃沈または焦土化できる（「米議会調査局報告書」２０１９年１月８日）。韓半島（朝鮮半島）有事の際、中国が加担すれば、極超音速武器は威力を発揮する。韓国を助けるために増援された米空母を撃沈または無能化でき、沖縄米海兵隊やグアムの戦略爆撃機は出発もできないかもしれない。中国の極超音速武器は在韓米軍のＴＨＡＡＤ基地はもちろん、在日米軍基地とインドにも脅威となる。今後、米国が推進中のインド太平洋戦略の最大の悩みになるとみられる。




＜Ｍｒ．ミリタリー＞米・露・中に火がついた極超音速武器…韓国は着手できず（２）