「ひょっとして」という期待は水の泡となった。大阪で開催された主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議での文在寅（ムン・ジェイン）大統領と安倍首相の会談は結局、実現しなかった。２泊３日の日程で２人が会ったのは８秒の握手がすべて。現場にいた記者らは「握手して別れるまでにかかった時間は２０秒だった」と冷たい雰囲気を伝えた。

歓迎夕食会でも韓国は主賓接待を受けることができなかった。ヘッドテーブルには米国のトランプ大統領、ロシアのプーチン大統領、中国の習近平国家主席、フランスのマクロン大統領、ドイツのメルケル首相、インドのモディ首相、カナダのトルドー首相など主要国の首脳が座り、文大統領の席はなかった。文大統領夫妻はヘッドテーブルの右側に別に用意されたテーブルで食事をした。

隣国からの冷遇が強く感じられたからだろうか。文大統領は２９日、帰国の途中、異例にも「大阪を去りながら」と題してコメントをツイッターに載せた。首脳間の信頼の重要性を強調する内容だが、安倍首相発の「パッシング問題」を意識した側面もあるとみられる。


過去の問題は韓日関係のブラックホールだ。「過去の問題」は政治攻防の領域にとどまらず、「現在の生活」の足かせとなる深刻な状況にまで至った。ある韓国人経営者の体験談だ。東京で複数の韓国料理店を持つこの経営者は最近、いくつかの店を整理しなければいけない危機を迎えている。大企業の団体会食が入ってこないからだ。「法人カードで会食をすれば総務課から『韓国料理店で会食をする必要があるのか』という電話を受けるため最初から来ない」ということだ。中古車ディーラーをする現地韓国人事業家は今年に入って売買件数が大きく減ったという。韓国の運転免許を自動で日本免許に切り替える制度があるが、最近は過去になかったインタビューや追加書類を要求されて時間がかかる。事例は多い。文大統領と大阪の在日韓国人の懇談会で「両国関係の悪化が長引けば在日韓国人の生活に大きな影響が生じる。私たちには死活の問題だ」という声まで出てきた。

生活の現場では、強制徴用被害をめぐる韓国最高裁の判決以降、日本政府が公式化した報復措置はすでに執行段階に入ったと感じている。ただ、まだ全面的な拡張段階ではないだけだ。サムスンやＬＧのようなグローバル大企業に被害がないからといって「問題はない」とみる政府の安易な認識は、現実を知らないか、または責任回避のために現実を直視しないかの二つのうち一つだ。したがって「日本が報復性の措置を取れば我々も黙っていない」という康京和（カン・ギョンファ）外交部長官の発言がむなしく聞こえるしかない。

ただ、韓日関係が険悪な中でも昨年の両国の観光客数が１０００万人（韓国人７００万人、日本人３００万人）を超えたというのは幸いだ。しかし希望を込めた見方と現実の問題は区別しなければいけない。韓半島（朝鮮半島）問題専門家の深川由起子・早稲田大教授は「目に見えるものばかりの問題ではない。日本の対韓新規投資が減り各部門での交流と協力が遮断されることで逃す機会費用がさらに大きいことを知る必要がある」と述べた。韓日関係が正常であれば青年失業、高齢化問題などでシナジー効果を出せるが、機会自体が剥奪されて生じる損失がもっと大きいという主張だ。よく考えるべき点だ。

東京に１カ月間ほど滞在しながら、多くの知識人と深い対話ができた。ほとんどが当局間の対話の断絶にもどかしさを感じていた。両国の硬直した政治リーダーシップの問題を指摘した。以前にも過去の問題はあった。植民統治→解放→分断と続く悲劇的な現代史で韓国の要求が貫徹されたことはないため、加害者－被害者という限界を克服できないからだ。とはいえ過ぎた過去を変えることはできない。百回謝罪して巨額の賠償金を支払ったとしても、植民統治の不法性と不道徳性が消えない。被害者の傷と感情まで完全に癒やすこともできない。結局は未来志向的な関係に発展させていくことで過去の傷を治癒するだけだ。未来の世代のための両国関係の発展と青写真こそが、過ちと感情を振り払って前に進む唯一の解決策だ。

安倍首相は今月の参議院選挙で勝利すれば、１１月２０日ごろ桂太郎（２８８６日）を上回って日本史上最長寿首相となる。それにふさわしいレガシーが必要だ。逆説的に韓半島侵奪の拠点であり日本の近代化を主導した山口県（長州藩）の政治家というのがカギになるかもしれない。当事者による解決という点でだ。

イ・ジョンミン／論説委員