５日午後３時、平日の昼だが、東京新宿区の新大久保駅付近は賑わっていた。チーズホットドッグを売る店の前では立ちながらホットドッグを食べる人が多く、接触せずに通過するのが難しいほどだった。強制徴用賠償判決などの問題で韓日関係が最悪というが、東京最大の「コリアタウン」のここにはそれほど大きな影響がなさそうだった。

ここで１７年前から韓国語教室「新大久保語学院」を運営しているイ・スンミン院長（５３）は「本当によかった」と語った。日本人が韓国文化を楽しむために訪ねてくる「韓流１番地」の新大久保は２０００年代以降、両国関係の変化によって浮き沈みを経験してきたからだ。イ院長は１９９６年に留学生として日本に渡り、新大久保の店のアルバイトとして、韓国人対象の新聞の発行人として、韓国語教室の代表として仕事をしながら、この地域の変化を眺めてきた。

もともと東京に暮らす韓国人の生活拠点だった新大久保は、２００２年の韓日ワールドカップ（Ｗ杯）共同開催、２００４年のドラマ『冬のソナタ』の「ヨン様」ブームなどで日本人に知られ始めた。韓国の飲食店や韓流関連グッズを販売する店が次々とオープンし、地方から団体でバスを借りて来る人も出てきた。しかし２０１２年ごろから少しずつ日本人の訪問客が減り始めた。「同年の李明博（イ・ミョンバク）元大統領の独島（ドクト、日本名・竹島）訪問後、韓日関係が急激に冷え込んだ。新大久保も雰囲気が冷めて一時は飲食店の売り上げが半分に落ちた」。


少しずつ衰退していた街に変化が生じたのは２年ほど前。かつて新大久保には少なかった１０－２０代の女性が目立ち始めた。防弾少年団（ＢＴＳ）やＴＷＩＣＥなどＫ－ＰＯＰグループの人気が日本の若者の間で高まったからだ。新大久保に新しく登場したチーズホットドッグ、チーズタッカルビなどの写真をソーシャルメディア（ＳＮＳ）に載せると、流行のように広まり、現在は数十店のチーズホットドッグ店がある。

イ院長は「昨年から両国関係が悪化して心配していたが、週末になると駅から出るのが大変なほど多くの人々が集まる。１０－２０代は韓日間の歴史問題や政治的な問題の影響をあまり受けないようだ」と話した。未成年も多く客１人あたりの消費金額は減ったが、若者が集まったことで活気は以前より増している。

こうした現象は数値にも表れている。１２日に韓国の東アジア研究院（ＥＡＩ）と日本のシンクタンク言論ＮＰＯが１９歳以上の韓日国民２００８人（韓国１００８人、日本１０００人）を調査した結果、両国の若者はお互いに対して好感を抱いている人が相対的に多かった。日本の場合、２０代の２７％、３０代の２８％が韓国に対して好感を抱いていると答えた半面、５０代は１９％、６０代以上は１３％だった。

韓日関係の変化はイ院長が運営する韓国語教室の運営にも影響を及ぼした。現在、新大久保のほか渋谷、新橋、池袋、横浜などに分校を持つイ院長の韓国語教室は２００４年には１カ月間に受講生が５倍も増えた。「韓国語を習おうとする人たちが増え、ピーク時は会員数が１５００人に達した。２０１０年代に入って少しずつ減り、現在は５カ所で約１２００人が習っている」。韓国語を習いに来る人は３０代以上が多い。１０－２０代は主にインターネットやユーチューブで韓国語を習っている。

新大久保を直撃していないが、日本国内では反韓・嫌韓感情が強まっている。イ院長は刺激的な情報で韓国について悪いイメージを伝える日本の放送を見ると残念に思うという。「盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領の在任中、日本の放送に出演して日本の一般市民、若者と対話をしたことがある。その後、韓国に対するイメージがかなり良くなった。現在、両国の関係は良くないが、文在寅（ムン・ジェイン）大統領も日本を訪問して若者と実際に会って対話をすれば、日本に住む韓国人の立場も良くなり、韓日関係の改善にも役に立つのではないかと思う」。