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韓国統一部「東京五輪南北合同チームための直接協議必要」

ⓒ 中央日報日本語版

昨年1月、文在寅(ムン・ジェイン)大統領が平昌(ピョンチャン)冬季五輪南北アイスホッケー合同チーム訓練場を訪問してゴリーのアイススティックにサインをしている。(写真=青瓦台写真記者団)

韓国統一部が東京オリンピック(五輪)南北合同チームの構成などに関連して「南北の間直接的な協議が必要だ」と明らかにした。

統一部当局者は23日、記者団と会ってこのように話し、「合同チームの日程に関しては引き続き開城(ケソン)南北連絡事務所など多角的なチャネルを通じて北側に話をしている」と説明した。南北は今年2月、国際オリンピック委員会とスイス・ローザンヌで3者会合を持ち、東京五輪で女子バスケットボール、女子ホッケー、柔道(男女混合団体戦)、ボートなど4種目で南北合同チームを結成することにした。

このような合意は昨年9月19日、南北首脳の「平壌(ピョンヤン)共同宣言文」に従ったものだ。当時、南北は「2020年夏季五輪競技大会をはじめ、国際競技に共同で積極的に進出する」と発表したことがある。だが、現在、北朝鮮は具体的な合同チーム選手の選抜計画や訓練日程などについて明らかにしていない。

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