当時の東西ドイツ－米国－ソ連－フランス・英国の力学関係を現在の韓国・北朝鮮－米国－中国－日本の構図に当てはめれば、米国を中心にデカルコマニーのように重なる。米国が交渉を主導し、文大統領と西ドイツのコール首相が仲裁者となり、ソ連と中国が東ドイツと北朝鮮を後見し、フランスと日本がキャスティングボートを握る非常によく似た図が描かれる。

統一ドイツ交渉でフランスがそうであったように、北核交渉で米国は常数だが日本は常数を揺さぶることができる変数だ。ハノイ談判の決裂以降、米国と北朝鮮は「ビッグディール」と段階的非核化をめぐり対立する敏感な局面だ。トランプ大統領は同盟よりもすべてをお金に換算してしまう気質を持つ。北朝鮮とのディールが進まなければ切り捨てることもある人物だ。分担金問題で厄介なら在韓米軍も撤収し、極東防衛ラインを日本に後退させた韓国戦争直前の「アチソンライン」も考慮するかもしれない。

日本は対話ムードに変化が生じたり韓半島に南北８０００万人の経済共同体が形成されたりする場合の数をめぐり、政治経済的な損益を計算しているはずだ。安倍首相はトランプ大統領と一緒にゴルフをし、ノーベル賞を推薦するほど親しい仲だ。５月に予定されたトランプ大統領の日本国賓訪問で、安倍首相が密談しながらどんな入れ知恵をするかが気になる。食うか食われるかの強国たちのジャングル時代になぜ善良な鹿を捕食する暴悪なライオンになったかと後悔しないことを願うだけだ。


我々の地で金剛山（クムガンサン）観光と開城（ケソン）工業団地の再開さえも「民族同士」ではできないのが冷厳な現実だ。ハノイ会談の教訓だ。過去にこだわって韓半島の未来を逃してしまうこともあり得る。いくら憎くても日本とも親しくならなければいけない。遣る瀬なくてもそれが国益を考える指導者だ。

コ・デフン首席論説委員



【中央時評】韓国、憎くて遣る瀬なくても日本と親しくなれ（１）