今月９日午後、ソウル明洞（ミョンドン）のある化粧品店。入口には中国人が好きな赤色の看板に「春節特価」という呼び込みコピーが書かれていた。店のスタッフが休む間もなく大きな声で「歓迎光臨！（「いらっしゃいませ」の中国語）」と叫んでいたが、店に入る中国人観光客は１時間で１人もいなかった。３年間この店で働いているというスタッフのキムさん（２５）は「４～１０日が中国最大の連休だという春節なのに、中国団体観光客の足が急に途絶えたようだ」とし「数十人が立ち寄ってカバン一杯に化粧品を爆買いしていく風景は春節連休の間一度も見られなかった」と話した。

「春節特需」が“失踪”したも同然だ。いわゆる「ＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛体系）」寒波が相変わらず続いているからだ。中央日報が春節特需を享受してきた代表商圏である明洞の化粧品・衣料品店、両替所、飲食店など３０カ所を７～１０日に現場点検した結果、２６カ所が「春節特需はなかった」と回答した。

春節は中国人観光客の推移をつかむことができるバロメーターだ。明洞のある飲食店店長のハンさん（４８）は「ＴＨＡＡＤ寒波の直撃を受けた昨年から春節特需は昔話になった」とし「夕方のピークタイムを除いて中国人観光客を目にするのは難しい」と話した。トップ両替明洞本店のパク・ヨンナム代表（６３）は「春節の時になれば両替所の前に中国人観光客が長蛇の列を作ったが、最近１時間に１人でも来てくれるのがとてもありがたい」と打ち明けた。


具体的に３０カ所中２１カ所（７０％）が昨年の春節より中国人観光客が「減った」または「非常に減った」と回答した。「ほぼ同じ」は６カ所、残り３カ所は「単純比較は難しい」と答えた。韓中関係が「雪解けムード」に入ったという一部報道とは違い、「中国人観光客の数字が回復したことを体感する」と回答したところは１カ所もなかった。土産物屋スタッフのキム・ミンジュさん（２２）は「中国が『限韓令（韓国の団体観光禁止令）』を解除したという便りが本当なのか疑わしい」と話した。

表面的な数値だけを見ると、ＴＨＡＡＤ寒波が収まったことは収まった。韓国観光公社によると、中国人観光客は２０１６年８０７万人から２０１７年４１６万人と半分水準まで急減した。ところが昨年は４７８万人が韓国を訪れて回復傾向だという診断が出ている。観光公社中国チームのリュ・ハンスン次長は「中国人観光客は依然として韓国を『コスパのいい』観光地と感じている」とし「今年習近平主席の訪韓が実現し、韓中関係が良くなれば回復すると考える」と話した。

まだ観光客数字が絶頂期にはるかに及んでいないばかりか、観光地として韓国の人気が以前ほどではないのが問題だ。１１日、中国最大のオンライン旅行会社シートリップによると、今年春節連休の間に７００万人の中国人が海外旅行に出かけた。昨年春節に比べて８％ほど増えた。ところが韓国は２年連続で人気旅行地「トップ１０」から外れた。日本が１位を占め、タイ・シンガポール・米国・マレーシアなどが後に続いた。最も近い旅行地だが冷遇したといえる。

さらに大きな心配は団体観光客の足が遠のいた点だ。韓国観光業界では旅行会社を通した団体観光客が全体中国人観光客の４０％以上を占めているとみる。明洞で働くサラリーマンのアン・ジニョンさん（４０）は「数年前だけでも道のあちこちで見かけた赤色の中国団体観光客のツアー手旗を昨年からほぼ見なくなった」と話した。

中国人観光客のワンウェイさん（２４）は「ＴＨＡＡＤ余波で韓国に対する反感が今もあるうえ、これといって韓国のいいところが分からない」とし「友人同士で『ショッピングするために韓国には行かない、観光するためには日本に行く』と話している」と紹介した。「限韓令」は韓中関係の急変によっていつでも登場する「変数」である以上、根本的な観光コンテンツを固めておくべきだという話もある。漢陽大学観光学部のイ・ヨンテク教授は「観光業界の『ぼったくり』慣行から改善するなど内部から振り返るべき」と指摘した。