昨年１２月２０日、日本海上自衛隊の哨戒機が、東海（トンヘ、日本名・日本海）の排他的経済水域（ＥＥＺ）中間区域で遭難した北朝鮮遭難漁船の救助作業を支援する韓国海軍駆逐艦から火器管制レーダーを照射されたと主張し、韓日間に緊張が高まった。日本はレーダー探知情報を公開せずに照射したと主張している。

数日後の１２月２７日、今度は中国軍Ｙ－９偵察機１機が済州（チェジュ）南側を経て江陵（カンヌン）東側海上まで北上した後、引き返した。この過程で中国偵察機は韓国防空識別圏（ＫＡＤＩＺ）を何回か侵犯し、韓国の空軍戦闘機が緊急出動した。

日本のレーダー照射主張と中国軍偵察機の飛行は特に関係はなさそうだが、２つの事件の間には現代戦の重要な部分がある。それはＳＩＧＩＮＴ（Ｓｉｇｎａｌ　Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ）と呼ばれる信号情報が関連している。信号情報にはレーダー、通信、武器を運用する際に出る各種電波がある。こうした信号を事前に把握して分類し、信号体系に関するあらゆる情報を事前に収集する作戦は、現代戦では必須となる。


日本がレーダー照射を探知したと主張するＰ－１海上哨戒機のレーダー警報受信機（ＲＷＲ）は平常時に収集された敵性国家や友軍の電子装備から出る電波の特性を分析したデータを基盤に作動する。すなわち、持続的に情報がアップデートされなかったり、誤った情報を持っていれば、誤作動する可能性がある。

日本の主張は信号情報収集結果を活用したものであり、中国偵察機の飛行は必要な電子情報を収集する偵察活動だ。今回の日本との事件でレーダーとレーダー警報受信機が言及されたが、信号情報収集は幅広く行われる。

信号情報は大きく通信情報（ＣＯＭＭＩＮＴ）と電子情報（ＥＬＩＮＴ）に分かれる。通信情報収集は敵性国家の無線通信を傍受して発信元を探知し、通信内容を分析して敵性国家の意図や行動を把握するのが目的だ。第２次世界大戦当時、ミッドウェイ海戦が始まる前、米国が日本の無線を傍受したのがこれに該当する。

電子情報収集はレーダー電波などをとらえて発信元を分析し、その特性に関するデータを構築する。レーダー警報受信機のためのデータ収集がこれにあたる。こうしたすべての収集活動は電子戦のための事前作業だ。

一般的に電子戦は敵のレーダーを妨害するが、敵の指揮統制網かく乱、信号情報遮断など多くの活動が含まれる。北朝鮮のＧＰＳ信号妨害も電子戦に属する。ウクライナ東部で分離主義反乱軍を支援するロシアも電子戦をしている。ロシア軍はレーダーや通信のかく乱のほか、ウクライナ軍兵士の携帯電話に欺まん情報を伝送するなど、さまざまな電子戦をしている。

韓国周辺は伝統的な力の対決の場でもあるが、各種情報収集のための激しい角逐場でもある。このために米国、日本、中国、そしてロシアは多様な先端装備を動員している。

米国はＲＣ－１３５偵察機、ＭＣ－１２ＱＷ偵察機、ＲＱ－４グローバルホーク無人偵察機などの資産を日本などに展開している。日本はＥＰ－３、ＹＳ－１１電子情報収集機を運営し、最近はＥＣ－２電子情報収集機を開発している。

中国はロシアから導入したＡｎ－３０とＴｕ－１５４を改造した航空機のほか、Ｙ－８、Ｙ－９輸送機を改造した多様な信号情報収集機を運営している。昨年１２月に韓国の防空識別圏に接近した偵察機もＹ－９輸送機を改造したＹ－９Ｂ電子情報収集機だった。ロシアはＩＬ－２０とＴｕ－２１４Ｒ信号情報収集機を運用している。



日本哨戒機問題の１週間後、中国軍が韓国防空識別圏に入った理由（２）