韓国国防部が４日、海軍駆逐艦「広開土大王」（ＤＤＨ、３８００トン）と日本哨戒機の間のレーダー問題に関連し、「事件」発生当時の映像を公開して応酬した。先月２０日に北朝鮮漁船を救助する過程で稼働したレーダーに対し、日本側が安倍晋三首相まで乗り出して自国のＰ－１哨戒機を威嚇したとして世論戦を高めた中、これに正面から対抗したのだ。

国防部はこの日午後２時、ユーチューブに「日本海上哨戒機の低空威嚇飛行と虚偽主張に対する大韓民国国防部の立場」と題した動画を載せた。４分２６秒のこの動画は、「広開土大王」は日本哨戒機にレーダーを照射せず、むしろ日本哨戒機が威嚇低空飛行をしたという内容だ。続いて午後７時には同じ内容の英語の動画も載せた。

韓国語の動画の最初の画面には「日本は人道主義的救助作戦への妨害行為を謝罪し、事実歪曲を直ちに中断すべきだ」という字幕が出た後、昨年１２月２８日に国防部のチェ・ヒョンス報道官がした記者会見、同月２０日に韓国海洋警察が撮影した当時の状況の映像が続く。そして「日本の哨戒機はなぜ人道主義的な救助作戦現場で低空威嚇飛行をしたのか」と問う。救助作戦を支援するどころか、低空飛行をしてむしろ威嚇したという趣旨だ。


画面は日本の哨戒機が韓国の海軍と海洋警察の救助活動を撮影した映像に変わり、日本も救助状況を認知していたという点を強調する。国防部は字幕で「日本哨戒機は『広開土大王』の１５０メートル上空、５００メートルの距離まで接近した」とし「艦艇の乗組員が騒音と振動を強く感じるほど威嚇的だった」と指摘した。

また国防部は「日本は国際法を遵守したと主張するが、果たして本当だろうか」と問いながら、日本側が主張した国際民間航空機関（ＩＣＡＯ）の高度１５０メートル以下の視界飛行禁止規定は軍用機でなく民間航空機に適用される規定だと反論した。日本が国際法を恣意的に歪曲して解釈したということだ。

射撃統制追跡レーダー（ＳＴＩＲ）を作動しなかった点も明確にした。日本哨戒機が撮影した映像には「『広開土大王』が日本哨戒機に向けて追跡レーダーを作動したとすれば、日本哨戒機は直ちに回避機動をすべきだった」とし「しかし『広開土大王』側に再び接近するという、常識に外れた行動を見せた。なぜそうしたのか答えるべきだ」という字幕を出した。ユーチューブを通じて動画を公開することで日本側に圧力を加えたのだ。

チェ・ヒョンス報道官はこの日の記者会見で「動画の公開は日本が一方的に日本語、英語の動画を公開し、歪曲した事実が世界のネットユーザーに伝えられたため、より正確な事実関係を知らせるという目的」と説明した。さらに「まず韓国語のユーチューブに載せた後、英語など各国の言語に翻訳して持続的に提供する予定」とし「日本はもう事実を歪曲する行為を中断し、人道的救助活動中だった韓国艦艇に対して威嚇的な低空飛行をした行為について謝罪しなければいけない」と強調した。

国防部の動画公開は今回の事態への全面対応基調を示唆したものと分析される。事態の初期に韓国国防部は日本側との協議を強調したが、日本が昨年１２月２８日に防衛省のホームページとユーチューブに「韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案」と題した１３分７秒の日本語の動画を載せたことで状況が変わったということだ。日本側の動画が視聴回数５０万回を超え、世界世論戦でも優位になる兆候が表れると、韓国国防部は同月３１日から反論動画の制作に入った。しかし国防部が事件発生から半月後に動画で対応したことをめぐり、初期対応が十分でなく後手に回ったという指摘も出ている。