「２０１９年は金正恩（キム・ジョンウン）の年になるだろう」。

最近米国の政治専門紙「ザ・ヒル（Ｔｈｅ　Ｈｉｌｌ）」に掲載された挑発的な記事の見出しだ。理由はもっともらしい。北朝鮮の核・ミサイル追加実験さえなければ遠からず金正恩朝鮮労働党委員長が文在寅（ムン・ジェイン）大統領はもちろんのこと、トランプ米大統領、習近平中国国家主席にプーチン露大統領と相次いで会うことになるという話だ。実際に南北、朝米首脳会談は時期が問題であるだけで既定事実化された。習近平主席は先月「来年北朝鮮を訪問する」と明らかにしたし、金正恩委員長のロシア訪問も近く行われる見通しだ。それだけではない。安倍晋三首相は「金正恩委員長に会って日本人拉致問題を解決する」と言い、何度もラブコールを送った。金正恩委員長はうまくいけば４強指導者全員に相次いで会えるわけだ。ベールに包まれていた独裁国家の若い指導者がこのような大物らと相次いで対面したらどうだろうか。世界メディアの派手なスポットライトが当てられることは間違いない。

それに比べて文在寅大統領の来年の展望は暗鬱なことこの上ない。年末まで文在寅大統領が追求した目標は大きく３つだった。終戦宣言、対朝制裁の緩和、そして金正恩委員長の答礼訪問だ。それを土台に進んでいくべきだが、実現したものがない。


終戦宣言は米国はもちろん北朝鮮の無関心に消えていった。「戦争が終わったのは７０年余り前なのに終戦を宣言するといって何が変わるのか」という認識が広がったためだ。

事態がこじれると文在寅政府は制裁緩和に転じた。「非核化を引き出すには制裁緩和というインセンティブを与えなければならない」という論理を持ち出した。文大統領は１０月の欧州訪問の時に各国首脳にこのような主張を説いて面前で拒絶されるという侮辱を受けた。韓国ではあまり知られていないが主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議の後に寄ったニュージーランドでも同じようなことがあった。

それでも文大統領は欧州歴訪後「韓半島（朝鮮半島）の平和プロセスに対する幅広い支持を確保した」と自評した。これ以上の自画自賛はない。「欧州では制裁緩和が受け入れられなかった」と告白すべきだった。待ちわびた金正恩委員長の年内の答礼訪問も水泡に帰す雰囲気だ。ただ南北鉄道・道路着工式を２６日に開くことにしたのが成果といえば成果だ。

いったい何が間違いだったのか。結論から言うと外交に対する文大統領の認識に問題があるとみるのが妥当だ。文大統領が書いた『人が優先だ（原題）』を見れば文大統領が追求する外交の本質が一言で整理されている。それは「堂々とした外交」だ。機会があるごとに文大統領は同じ脈絡の主張を語った。ことし８月の光復節（解放記念日）には「韓半島の問題は私たちのものだという認識が大変重要だ」と宣言した。今月１０日、在外公館長晩餐でも「これからは他人の調子ではなく我々のリズムで踊ることが第一だ」という独立活動家キム・ギュシク氏の言葉を借りて自身の信条を明らかにした。要するに南北関係は私たちの問題だとか私たち自身で解決しようという話だ。

しかし、陰謀と策略が錯綜するのが国際舞台だ。ただ堂々と自主的に推し進めるばかりで通用するだろうか。著名な国際政治学者ヘンリー・キッシンジャー氏が説明した外交の本質はこれだ。「相手国を無理にでも動かす力がない限り外交は無意味だ」と。

だから政府は国際社会の気流を見定めてから韓国の力量に合った戦略を徐々に進めていかなければならない。「堂々とした外交」「自主外交」という理想的名分の下、実現の難しい主張ばかりしていては国際社会の仲間はずれになるというものだ。核兵器のひとつさえなくしていない金正恩委員長が国際的スターに浮上する渦中だというのに。下がる支持率を挽回するために南北関係に焦ってオールインするのは尚更警戒しなければならない。喉が渇いたからといって海水を飲みほす愚行を犯してはならない。

ナム・ジョンホ／論説委員