英国ロックグループＱｕｅｅｎ（クイーン）を扱った映画『ボヘミアン・ラプソディ』の人気で改めて７０～８０年代のポップソングが話題だ。往年に音楽を少しでも聴いたことがある中年なら、彼らに劣らずその名を世に轟かせていたスウェーデン出身の男女混成グループＡＢＢＡ（アバ）も忘れることができないだろう。ＡＢＢＡは単純でありながらも中毒性のあるメロディで３億７０００万枚のアルバムを売った。さらにソ連公演の時には、西側の制裁でルーブル決済が難しくなると、石油採堀権をもらったという伝説があるほどだ。そのため、人気が絶頂だった１９７０年代末には、ＶＯＬＶＯ（ボルボ）に次ぐスウェーデン２番目の輸出品目だった。

だが、うらやむ必要はない。韓国には防弾少年団（ＢＴＳ）がいるではないか。アイドルグループが儲けてもどれくらいになるんだと軽んじてはいけない。今年、ＢＴＳの予想収入と営業利益は２３００億ウォン（約２３０億円）と８３０億ウォン。７月の日本経済新聞の調査によれば、現代車の１台当たり利益は１０１万ウォンであることが分かった。つまり、青年７人が現代車８万台分の輸出に匹敵する外貨を稼いだといえる。

これだけではない。とてつもない後方効果まで考えると、彼らの経済的価値をすべて語り尽くすことはできない。コアファンはＢＴＳメンバーが練習したスタジオ、さらに昼食を食べたレストランまで見ようと韓国に来るという。一方、現代車が気に入ったからといって韓国を訪れることはない。


このようなＢＴＳの日本のテレビ出演が前日に急遽取りやめになった。完売を記録したコンサートは予定通り開かれるというが、テレビに出ることができなければ、その人気に支障が出ることは明らかだ。日帝強制徴用被害者に対する大法院（最高裁）の賠償判決のためだ。論争は多いが、最高司法府の判断は尊重されなければならない。

それでも、これにともなう韓日間の葛藤を放置したままにしておいてもいいという意味ではない。韓国政界はせいぜい「日本の偏狭な文化相対主義」「戦犯国家であることを全世界に広報すること」と不機嫌な声をあげるくらいだ。言ったところで何も変わらない。そうでなくても韓国経済が枯れつつあるというのに、このような「キャッシュカウ（ｃａｓｈ　ｃｏｗ、収益創出源）」を放ったままにしておいてはいけない。

たとえば韓国産自動車の欧州輸出が行き詰まったとしよう。関係部署対策会議をやるといって大騷ぎするのは間違いない。ＢＴＳの日本進出に支障が生じれば、外交部ではなく経済部署が前に出て解決しなければならない理由がここにある。慰安婦協議に続いて日帝徴用者賠償問題も、歴史だけではなく経済的次元でも扱わなければならないということだ。日本はＫ－ＰＯＰ市場の７０％を占める最大市場だ。

今はＢＴＳの放送番組が水の泡になったが、次は何がくるか分からない。このため日本側の感情を包み込むような現実的な代案を作って推進するべきだ。韓国政府と企業、そして日本企業が共に財団を作って被害者に補償しようが、ドイツ式「記憶・責任・未来財団」を作って解決しようがもたもたしている暇はない。

偶然にも、今回の大法院判決は金大中（キム・デジュン）－小渕共同宣言（１９９８年１０月８日）が発表されてからちょうど２０年後に出された。この宣言が発表されることになったのは、政治だけでなく経済的な理由も大きく作用した。ＩＭＦ（国際通貨基金）経済危機でその年の経済成長率が－５．５％を記録した状況で、日本との経済的協力を通した突破口が切実だったのだ。願い通り、日本との関係回復は韓国経済号の巡航に大きなひと押しとなった。日本の韓国投資が１９９８年５億ドルから２００２年１４億ドルに３倍程増えたことは、両国間の協力がどれほど大切か象徴的に見せてくれる。慰安婦合意破棄に続き強制徴用判決で、悪化するだけ悪化した日本との葛藤を解決することが、韓国経済の息の根が続く近道であることを忘れてはいけない。

ナム・ジョンホ／論説委員