韓国スマートフォン部品業界が急速に崩れている。価格競争力を前面に出す中国企業の攻勢と市場の停滞で生態系が危機に陥った。自動車産業の実績低下、半導体価格下落予想に続いて、韓国を代表する製造業にもう一つの「警告音」が鳴っている。

中央日報が４日、ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）・ＫＯＳＤＡＱ市場上場スマートフォン部品会社４２社を分析したところ、過去５年間に売上高が計２兆６０００億ウォン（約２６００億円）、雇用が３７００件以上が減少したことが分かった。スマートフォンケース、カメラ、回路基板、タッチスクリーンなど５分野の売上上位部品会社の２０１３年上半期と今年上半期の財務諸表を比較した結果だ。

４２社の上半期の売上高は５年間に計８兆２９６５億ウォンから５兆６９４３億ウォンへと２兆６０２２億ウォン（３１．４％）減となった。半分以上の２６社（６２．９％）の売上高が減少した。これら企業の営業利益は計４９８８億ウォンから－６３億ウォンへと赤字に転換した。営業利益率は－０．１１％で、商品１万ウォン分を販売するたびに１１ウォンの損失が生じるということだ。半分近く（２０社、４５．２％）は営業赤字状態だった。同じ期間、サムスン電子ＩＭ部門（スマートフォン）の営業利益は６兆ウォンほど減少した。ＬＧエレクトロニクスＭＣ事業本部は４年連続で営業赤字を出している。


こうした状況で雇用が増えるはずはない。役職員は２万６１３人から１万６８１８人へと３７９５人（１８．４％）減少した。４２社のうち売上高、営業利益、雇用がすべて増えたところは４社（９．５％）にすぎなかった。