韓国の半導体装備メーカー「ＦＳＴ」は、昨年１９１６億ウォン（約１９０億円）の売上を記録した企業だ。現在４８０人余りが働いている同社の平均給与額（６月末公示基準）はサムスン電子の８１％水準と高いほうだ。だが、働く人材を集められないでいる。昨年から採用期間を決めない「常時採用」で募っているが、必要な人員の半数である４０人をなんとか採用したにとどまっている。

チャン・ミョンシク会長は「研究開発（Ｒ＆Ｄ）人材不足で新しい技術を開発することそのものが難しい状況」と説明した。

半導体産業は名実共に韓国経済の支え棒だ。だが、超好況の端々に暗い影が落ち始めている。人材難が厳しさを増して技術開発にブレーキがかかり、半導体産業全体の競争力が落ちかねないという憂慮がそれだ。過去１０年間で半導体を専門とする人材は大幅に減った。ソウル大学半導体分野の修士・博士は２００７年９７人から昨年４３人に減った。２００７年以降、１０年間輩出した修士・博士も年間５８人程度だ。半導体セラミック学科（修・博士過程）が設けられている大学が韓国全国に１６カ所であることを勘案すると、毎年９００人ほど修士・博士学位者が輩出される。だが、修士・博士が多い研究開発人材の場合、昨年はサムスン電子やＳＫハイニックスが１５００人を採用した。


韓国半導体ディスプレイ技術学会のパク・ジェグン会長は「多くの大学で半導体を専攻するという学生が１０年前と比較して半分水準に減った」とし「サムスン電子・ＳＫハイニックスの他に魅力的な半導体会社があまりないためだと推定される」と話した。

特に、半導体の後方企業（装備・部品・素材）は技術を開発する人材不足が深刻な水準だ。中央日報が入手した韓国半導体ディスプレイ技術学会の資料によると、国内の半導体素材・部品メーカーのうち、１０年以上の経歴者（博士含む）が１０人以上在職しているところは８％に過ぎなかった。半導体装備会社でも１０年以上の経歴者が１０人を超えるところは３２％にとどまっている。サムスン電子のような大企業も例外ではない。サムスン電子は昨年、消費者家電（ＣＥ）部門に所属する人材を半導体を担当するデバイスソリューション（ＤＳ）部門に移動配置した。必要な人員を採用することができず、内部から調達している。

一方で、産学協力を通じて対策準備に乗り出している。サムスン電子は８月、「国内主力産業である半導体の場合、教授と専攻学生が減少していて支援プログラムの拡大などの対策が急がれる」として産学協力支援を倍以上増やし、年間１０００億ウォンに拡大すると発表した。ＳＫハイニックスも韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）と提携し、半導体専門人材の育成に乗り出している。

韓国半導体産業協会のアン・ギヒョン常務は「研究人材を増やすためには半導体関連の国策プロジェクトが今よりもっともっと増えるべきだ」と提案した。