「休暇後に生き残りに向けた闘争を準備しなければならない時間が来ます。熱帯夜で眠れないです」。

８日に全国金属労働組合現代重工業支部のホームページにある組合員がこうした書き込みをした。現代重工業とサムスン重工業、大宇造船海洋の造船大手３社造船会社は先月３０日から今月１０日まで１～２週間の夏休みに入った。楽しくなければならない夏休みがこのように沈鬱になったのは人材構造調整と賃金団体交渉などで労使対立が予告されたのが理由だ。

１２日の造船業界によると、韓国の造船大手３社が下半期に計画している人員縮小規模は少なくとも３０００人を上回る。現代重工業は２０１４年１０月にアラブ首長国連邦から受注した海洋プラント（海洋原油ボーリング設備）を今月１９日に引き渡すと、蔚山（ウルサン）造船所に残る海洋プラントの仕事はなくなることになる。中国などに押され３～４年にわたり海洋プラント工事を１件も受注できなかった。このため現代重工業の海洋プラント工場は２０日から稼動が中断される。


現代重工業関係者は「すでに下半期から仕事不足により余剰人材が発生しており、循環休職・休業などを実施したほか、４月には７００人ほどに対する希望退職を実施した。海洋プラント工場の稼動が中断すればここで働いていた２０００人ほどに対する処理案も決めなければならないだろう」と説明した。

サムスン重工業も人材構造調整を予告した。同社は２０１６年に債権銀行に経営改善計画を提出して生産人材を５０００人ほど縮小すると明らかにした。しかしこれまで縮小された人数は３４００人ほどだ。サムスン重工業はまた、当時債権団に２０１６年から２０１８年までに１６０億ドル以上の受注実績を達成すると明らかにしていたが、現在の受注実績は１００億ドルにすぎない。このため下半期に最小１０００人、多くて２０００人に達する人員縮小があると予想されている。

大宇造船海洋もやはり受注金額２０億ドルに達する海洋プラント「ローズバンクプロジェクト」の入札で脱落する場合には受注目標達成に「赤信号」が灯ることになり、人員縮小を避けられなくなる。

韓国の大手造船会社は今年液化天然ガス（ＬＮＧ）運搬船、超大型タンカーなど一部領域では受注が増えた。しかし現代重工業とサムスン重工業は上半期にそれぞれ２９９５億ウォンと１４８３億ウォンの営業赤字を出すと予想した。両社とも前年同期と比較すると赤字に転落することになる。

中堅造船会社の状況はさらに厳しい。ＳＴＸ造船海洋は社宅や鎮海（チンヘ）工場の敷地など２６００億ウォン規模の非営業用資産を売却して船舶建造資金確保に乗り出しているがこれすらも難航している。債権団の新規支援が途絶えたこの会社は独自に資金を調達できなければ船舶建造の仕事を受けることができなくなり経営正常化が難しくなる。

韓国輸出入銀行海外経済研究所によると、上半期に韓進（ハンジン）重工業、ＳＴＸ造船海洋、城東（ソンドン）造船海洋、大韓造船、ＳＰＰ、大鮮（テソン）造船、韓国ヤナセなど中規模造船会社１０社が受注した船舶は合計１２隻、２７万３０００ＣＧＴ（標準貨物船換算トン数、高付加価値船舶に高い加重値を適用した重量単位）にとどまった。前年同期より２３．５％減った数値だ。

専門家らは下半期の造船業危機を克服するには公共発注を増やして手持ち工事量不足に対応しなければならないと強調する。また、大手と中小の間の緊密な生態系構築により世界的な環境規制で拡大する親環境船舶への転換市場を機会にしなければならないと助言した。

産業研究院のイ・ウンチャン副研究委員は「下半期は生産の側面で最悪の時期になるだろう。官公船のＬＮＧ燃料推進船発注と、軍・海洋警察の公共発注により内需需要を活性化し、韓国の海運会社の老朽船舶の親環境船舶への置き換えを誘導して中堅造船会社の競争力を高めなければならない」と強調した。