「北朝鮮側は先週、シンガポールでの準備会談に連絡もなく現れなかった。直接通信を中断したまま、初めて出した声明が『核と核の対決場で会うのかを決めろ』という脅迫だった」。

ホワイトハウス関係者は２４日（現地時間）、トランプ大統領が６月１２日のシンガポール米朝首脳会談を中止した背景について「ペンス副大統領に対する崔善姫（チェ・ソンヒ）外務次官の『愚鈍なまぬけ』という非難のためだけではない」とし、このように説明した。

この関係者は記者会見で「数週間の約束違反と連絡途絶は北朝鮮の誤った判断と共に会談に対する北朝鮮の深刻な誠意不足を見せた」と述べた。


ホワイトハウスが約束違反として挙げた代表的な事例が、先週シンガポールで予定されていたホワイトハウスのジョセフ・ハーギン秘書室副室長らとの実務接触に一方的に「ノーショー」、姿を現さなかったことだ。ホワイトハウス関係者は「シンガポール実務接触は９日のポンペオ国務長官の２回目の訪問で北朝鮮側が約束したことだ」と説明した。続いて「ハーギン副室長ら米国側の実務準備チームがシンガポールの約束場所で待ち続けたが、北朝鮮側はついに現れなかった」と強調した。

そして金桂冠（キム・ケグァン）第１外務次官のマックスサンダー訓練に対する「挑発的な軍事的騒動」という非難、南北高官級会談の取り消し、豊渓里（プンゲリ）核実験場閉鎖の専門家参観拒否なども北朝鮮の約束違反として取り上げた。３月に韓国の訪朝特使団に米朝首脳会談を提案した当時に韓米連合訓練を理解すると述べ、南北首脳会談およびポンペオ長官の訪朝時に専門家の参観を認めると述べたが、こうした言葉を覆したということだ。北朝鮮の通信中断についても、ポンペオ長官と金英哲（キム・ヨンチョル）労働党副委員長のホットラインで「何度も連絡を図ったが応答しなかった」と明らかにした。

この関係者は「トランプ大統領は『いつでも会談を中止にできる』という自分の言葉を守ったということ」とし「大統領は中止の書簡でいつか金正恩と会うことができると可能性を開いておいたが、最も重要な目標は会談自体でなく韓半島（朝鮮半島）の非核化」と述べた。そして「大統領は米国と同盟国の安全保障と安全に対しては決して妥協しない」と述べた。

ホワイトハウスの関係者は、「トランプ大統領はどのように中国の習近平国家主席との会談後に北朝鮮の態度が変わったと考えることになったのか」という質問に対し、「金桂冠第１外務次官の声明は『完全で検証可能かつ不可逆的な非核化（ＣＶＩＤ）』というブッシュ政権以降の米国の立場に反対した」と話した。「どうすれば南北首脳会談で完全な非核化目標を宣言しておきながら２週後に非核化に反対することができるか」とし「謎だ」とも語った。

６月１２日の会談が復活する可能性については「核心はボールが北朝鮮側に渡り、時間は多くないという点」とし「首脳会談はこの数カ月間のようにばく大な量の準備と一定の実務対話が要求されるが、６月１２日にするというのは１０分後にするのと変わらない」と話した。６・１２会談を予定通り開催するのは不可能という意味だ。

トランプ大統領が会談中止を決めるまでの過程も説明した。現地時間の２３日夜、北朝鮮の崔善姫外務次官の声明が発表されると、この報告を受け、２４日午前に国家安保チームを招集してペンス副大統領、ポンペオ国務長官、ボルトン国家安保補佐官と相談した後、中止を決定したということだ。

「２２日に韓国側は会談成功の可能性を９９．９％と述べたが、韓米間の期待にかなりの隔たりがあったようだ」という質問に対し、ホワイトハウス関係者は「韓国が持っていなかった、我々が直接の対北朝鮮外交および接触を通じて知った問題点などを伝達した」とし「文大統領にも単独会談で金委員長に対する懐疑的な見方について十分に知らせた」と説明した。「今日の会談中止で軍事的な対決にどれほど近づいたか」という質問には、「その点については話せない」とし「強調したいのは、大統領が述べたように政権発足初日からの最大限の圧力政策が続くということだ」と述べた。