２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）の開会式で日本の植民地支配を擁護する妄言をした米ＮＢＣの解説者ジョシュア・クーパー・ラモ氏がスターバックスの取締役であることが明らかになり、不買運動に広がる雰囲気だ。

ラモ氏は９日、平昌五輪開会式の解説中、南北（韓国・北朝鮮）選手団が競技場に入場すると「すべての韓国人は発展の過程で日本が非常に重要な文化・技術・経済的モデルになったと話す」という妄言を吐き、非難を浴びた。

国内外的に非難の世論が広がると、平昌オリンピック組織委員会レベルで直ちに抗議し、ＮＢＣは「この発言が韓国国民の気分を害したことを理解している。お詫びする」という内容の謝罪声明を出し、解説者を降板させた。しかし当事者の謝罪がないという点を挙げながら対処が十分でないという指摘があり、さらにラモ氏の個人情報まで一つ一つ暴かれている。


特に外交専門家のティム・ショロック氏はツイッターに「ラモ氏は韓国に最大の支店があるスターバックスの取締役会の一員」とし「日本帝国主義に対する称賛にあなたが感じた感情を彼らに知らせるべき」というスターバックス不買運動をあおるようなコメントを掲載したりもした。実際、ネットユーザーはスターバックス不買運動に参加する意向を表している。

一方、タイム誌の記者だったラモ氏は中国に関する著書を出すなど米国内のアジア専門家として活躍した人物だ。２００８年北京五輪でも「中国専門家」として今回の五輪のように解説者を務めた。

ラモ氏はヘンリー・キッシンジャー元国務長官の国際コンサルティング会社「キッシンジャーアソシエーツ」の共同最高経営責任者を務め、スターバックスとフェデックスの取締役にも名を連ねている。