最近数年間続いた不況で苦戦をまぬがれなかった日本造船業界が回復の兆しを見せている。競争国である中国の造船業の構造調整などにより昨年の商船の受注量が前年比２．５倍に増えるなど、業界状況が良くなったほか、日本の強みであるエコ船舶の需要も本格的に増加するものと見通されている。

１８日付の日本経済新聞によると日本船舶輸出組合の調査の結果、昨年日本の造船会社の受注量は１９５隻、９４５万３６２９トンと集計された。依然として日本の主な造船所の建造能力分の年間１２００万～１３００万トンには大きく及ばないが、２０１６年（３７１万トン）に比べると受注量が約２．５倍に増えた。

受注回復は受注量全体の約８０％（１５６隻）を占めるバルク船が主導した。当初バルク船分野は低価格競争力を前面に出した中国造船業者の乱立で収益性が低かったが、中国企業が構造調整に入りながら船価が底を打ち、利益の出る水準まで回復したという分析だ。


三井造船関係者は「船舶発注に関する問い合わせが増加している」とし、「今年はバルク船分野で前年比５０％以上成長した１０００億円規模の受注を予想する」と話した。

日本造船業界が特に注目している分野はエコ船舶だ。２０２０年に世界の全海域で硫黄酸化物（ＳＯｘ）排気ガス規制が強化されることから関連分野の技術力を備えた日本造船会社に注文が集まるという期待だ。そのため、三菱重工業はエコ船舶の設計・開発機能を集約した三菱造船を分社し、エコ船舶の受注を強化する計画だ。