文在寅（ムン・ジェイン）大統領が１４日午前、宿泊先の釣魚台（北京にある国賓館）近くの庶民的食堂で朝食をとり、北京市民と触れ合った。

文大統領はこの日午前、金正淑（キム・ジョンスク）大統領夫人、盧英敏（ノ・ヨンミン）駐中大使などと共に朝食専門店「永和鮮漿」に「サプライズ登場」し、中国人が朝食によく食べる油條と豆漿を注文した。油條は小麦粉を棒の形の生地にして油で揚げたパンで、中国式豆乳の豆漿につけて食べる。

青瓦台（チョンワデ、大統領府）関係者は「中国の一般庶民の朝の日常を少しでも体験することにより、中国の人達に歩みよることのできる機会を作るための日程だった」と話した。


文大統領は海外訪問中、その国の市民と直接触れ合ってきた。先月インドネシアを訪問した時はジョコ・ウィドド大統領との首脳会談途中、市内のショッピングモールをサプライズ訪問して飲み物を買った。

文大統領はこの日の食事代を、中国で日常化しているモバイル決済システムで支払った。「中国のフィンテック産業体験」のためだった。「フィンテック（ｆｉｎｔｅｃｈ）」は「金融（ｆｉｎａｎｃｅ）」と「技術（ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）」が結合したサービスを意味する。ただ、中国の口座がないため携帯電話決済が不可能だという理由から中国大使館の職員のスマートフォンを借りて食費を払った。

中国では「乞食もスマートフォンＱＲコードで物乞いする」という話が出るほどだ。「無現金社会」を国家的に奨励しているためだ。大型マートを筆頭に、相当数の露天商でもモバイル決済が可能だ。グローバル会計法人アーンストアーンスト・アンド・ヤング（Ｅｒｎｓｔ＆Ｙｏｕｎｇ、ＥＹ）が発表した「２０１７フィンテック導入指数」によれば中国のフィンテック導入率は６９％で、調査対象２０カ国の中で１位だった。

中国のモバイル決済アプリ（アプリケーション）市場はアリババのアリペイやテンセントのＷｅＣｈａｔ（微信）ペイが両分している。外交当局者は「韓国の大規模な流通業社が中国で苦戦している背景には高高度ミサイル防御（ＴＨＡＡＤ）体系配備にともなう感情的問題もないわけではないがモバイル決済文化とも関係している」とし、「多くの人々がモバイル決済によるインターネット購買に慣れ親しんでいるためオフライン販売が苦境に置かれており、これは中国に進出した韓国企業だけに限定された問題ではない」と話した。

文大統領は訪中初日の１３日、経済人との懇談会で「中国の海淘族は電子商取引を通じて韓国の食品・化粧品・乳児用品を購入する主な顧客」とし、「韓国の若者も天猫（Ｔ－ｍａｌｌ）、淘宝網のようなオンライン・ショッピングモールで中国製品を購入するが、デジタル貿易がより一層活性化するようにしたい」と話した。海淘族は「海」を意味する「ハイ（海）」と「消費」という意味の「タオ（淘）」の合成語で中国内の海外直接購買族を指す。これらの「直接購買額」は２０１８年に１６５０億ドル（約１９兆５０００億円）に及ぶものと分析されている。