１９日午後、慶北浦項市（キョンブク・ポハンシ）北区興海邑（プック・フンヘウプ）近くの広い野原。

１５日、マグニチュード（Ｍ）５．４の強震の震源地付近であるここで気象庁地震火山研究課のパク・スンチョン研究官などが田んぼで無人機（ドローン）を飛ばして撮影を進めていた。パク研究官は「砂や泥、小さい砂利がわき上がるなど、液状化の跡が明らかに確認されている」と話した。この日、現場を見回していた韓国教員大学のキョン・ジェボク教授も「地盤の条件によっては震源から５キロメートル離れているところまで約１００カ所で液状化の跡が確認された」と話した。

液状化（Ｌｉｑｕｅｆａｃｔｉｏｎ）とは、地震で地下水と土壌の砂層が混じり、泥沼のように軟弱になる現象で、液状化が起きると地盤が弱くなって建物の崩壊など被害がはるかに深刻化する。浦項一帯で韓国で初めて液状化現象が確認され、１９日行政安全部活性断層調査チームと気象庁などが掘削・ボーリング作業を通じて地下の断面を調査するなど、液状化の規模などに対する詳細な調査に着手した。外国でも１９０６年米サンフランシスコ地震、６４年日本新潟地震、８５年メキシコ・メキシコシティ地震で液状化現象が確認された。特に、７６年に２４万人余りが死亡した中国唐山地震でも液状化のせいで被害が大きくなったという指摘が出ている。


地震学者であるソウル大学のイ・ギファ名誉教授は「液状化現象は川・湖・海岸など堆積層がある所に強い地震が起きると普遍的に現れる現象」とし「揺れが大きくなると圧力によって孔隙（地層の空いた空間）を満たしていた地下水が噴出しながら土壌と混じり、結局土壌層の強度が弱くなってどろどろになる」と話した。

韓国の他の地域でも液状化現象が現れるだろうという懸念の声が出ている。

西京（ソギョン）大学都市環境システム工学科のチェ・ジェスン教授チームは昨年９月に公開した液状化危険度分析資料で慶南梁山（キョンナム・ヤンサン）でＭ６．５の地震が発生した状況を仮定した時、釜山（プサン）だけでなくソウルなど首都圏でも液状化のリスクが確認されたと明らかにした。

キョン教授は「地震の圧力で地下から砂や地下水が噴出した後には噴出した厚さと同様に再び地盤の沈下が起きるが、地盤が再び固まるまでは建物の崩壊などのリスクが伴われる」と話した。地盤が再び固まる時までは相当な時間がかかることになる。専門家らは堆積層が発達した川辺や海岸地域、特に人為的に埋めたてをしたところでは液状化現象に備えて土地の岩盤奥深くまでロックボルトを打ち込むなど、耐震設計の基準を強化する必要があると指摘する。

また、川や海から地下で水が浸透することを防ぐ堤防を築く必要もある。

一方、過去１７世紀に韓半島（朝鮮半島）でも液状化現象に見られる事件があった。『承政院（スンジョンウォン）日記』には朝鮮仁祖２１年である１６４３年７月、「蔚山（ウルサン）で地震が発生したが、乾いた田んぼから水がわきあがり、水が出てきたところに白い砂が出て１～２斗が積もった」と記録されている。

◆韓国政府、被災者に賃貸住宅を無料提供＝韓国政府は地震によって被害を受けた被災者の住居支援に向け、韓国土地住宅公社（ＬＨ）の国民賃貸住宅１６０号を無料で提供することにした。ソン・ビョンソク国土交通部次官は１９日「地震による被災者に賃貸保証金を受け取らずに賃貸料も５０％減免する計画」とし「残りの５０％の賃貸料も慶尚北道と浦項市が追加支援する案を協議中」と付け加えた。