１１日の文在寅（ムン・ジェイン）大統領と習近平中国国家主席の首脳会談で韓中関係の復元が再確認されたことは意味のあることだ。先月末に両国外交部により韓中関係改善案が発表されたが首脳会談でこれを公式化したこととは格が違う。習主席の招きで文大統領が来月北京を訪問することにしたのも意味ある成果だ。平昌（ピョンチャン）冬季五輪への招きに対し「訪韓に努力する」という習主席の前向きな回答もやはり高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備問題で悪化した両国関係改善の青信号と解釈できる。「雨降って地固まる」という文大統領の言葉通り両国が過去の水準を上回る共生の関係に発展することを期待する。

しかし今回の会談は、表向きは格好がついたが周辺の雑音ですっきりしない後味を残した。まず中国のＴＨＡＡＤ報復を終わらせるのに没頭した末に深く扱われるべきだった北朝鮮の核解決議論が後回しにされた感がある。両国は北朝鮮の核と韓半島（朝鮮半島）問題に対する「戦略対話」を強化することで合意したが、具体的な中身は見つけるのが難しいという指摘を受けている。

中国を意識し文大統領とトランプ米大統領の首脳会談で出た「インド太平洋ライン」をめぐり青瓦台と外交部があたふたするのも残念だ。米中間に挟まれどちらか一方の肩を持つような姿を見せるのは難しいという立場は十分に理解できる。それでも韓米首脳会談の共同メディア発表文に盛り込まれた内容をわずか２日後、それも担当者ではない青瓦台（チョンワデ、大統領府）経済補佐官が否定するのは望ましくない。これにより波紋が大きくなると外交部と青瓦台が否定と翻意を繰り返して５回も韓国政府の立場が右往左往したことは普通の問題ではない。敏感な事案には言葉を慎むのが正解だ。青瓦台と外交部とも軽く騒いで非難を自ら招かず自粛するよう望む。