９日付（現地時間）の現地メディア「ジャカルタ・ポスト（Ｔｈｅ　Ｊａｋａｒｔａ　Ｐｏｓｔ　）」は１面記事に文在寅（ムン・ジェイン）大統領が前日インドネシア入りして最初の日程として同胞懇談会を通じて韓国とインドネシア間の類似性を強調した点を大きく取り上げて報じた。

同紙は「懇談会に文大統領が登場すると起立拍手が盛大に沸き起こった」という関連の便りとともに「文大統領が木曜日（９日）のジョコ・ウィドド（愛称ジョコウィ）大統領との首脳会談を通じて北朝鮮関連イシューをはじめインフラ建設や経済、交易などについて意見を交換する」と伝えた。

同紙はまた「自分たちの大統領を罰した韓国から学ぶべき」というタイトルの社説を通じて、朴槿恵（パク・クネ）前大統領の弾劾後に当選した文大統領の経歴と、過去の李承晩（イ・スンマン）元大統領以降、朴正熙（パク・チョンヒ）・全斗煥（チョン・ドゥファン）・盧泰愚（ノ・テウ）・金泳三（キム・ヨンサム）・金大中（キム・デジュン）・盧武鉉（ノ・ムヒョン）・李明博（イ・ミョンバク）元大統領の側近による不正などに対して法の審判を受けたという内容を伝えた。インドネシアは過去にスカルノ－スハルト政府につながる長い独裁政治を経験した国だ。


社説は特に１９９７年アジア通貨危機当時の韓国と日本企業の違いを浮き彫りにした点が目につく。核心は「信頼」だった。社説は「ＬＧとサムスンのような韓国の大手企業は通貨危機当時もインドネシアに残ったが、多くの日本企業は私たち（インドネシア）を捨てて中国に向かった」として両国間の信頼関係を強調して文大統領とジョコウィ大統領間の経済協力強化に対して期待を寄せた。

同紙は４面全体を割いて韓国・インドネシア間の経済協力に関する「スペシャルリポート」を掲載した。

文大統領のインドネシア訪問に合わせてＬＧや現代車、ロッテなど現地に進出した企業も次々と新聞広告を出して文大統領の訪問を歓迎するメッセージを出した。

ジャカルタ市内にも電光掲示板や横断幕などを通して太極旗とインドネシア国旗を並べ、文大統領の初の国賓訪問を歓迎するフレーズも掲げている。