「とんでもない」。李熙範（イ・ヒボム）平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック委員長（６７）は大規模な大会を控えて準備に没頭するべき時期に浮上したいわゆる「崔順実（チェ・スンシル）３０００億ウォン（約２７５億円）受注説」に不快感を表した。

１日午後の中央日報との電話で、「崔順実氏やチャン・シホ氏と個人的な関係があるのか」という質問対し、李委員長は「そのようなとんでもないことを言うなら話したくない」と声を高めた。

２０１８平昌冬季五輪およびパラリンピックが開幕する前に「崔順実ゲート」に巻き込まれたという疑惑を受けている。複数のメディア媒体はこの日、「秘線」疑惑の中心にいる崔順実氏（６０、チェ・ソウォンに改名）が所有主のザ・ブルーＫが３０００億ウォンにのぼる平昌五輪施設工事事業を受注しようとした報じた。


報道によると、ザ・ブルーＫはスイススポーツ施設専門建設会社Ｎｕｓｓｌｉを前面に出し、今年末に施行される３３３４億ウォンの平昌五輪「オーバーレイ（臨時スタンドおよび付属施設）」工事の受注競争に飛び込んだ。この過程で青瓦台（チョンワデ、大統領府）と政府関係者はもちろんで朴槿恵（パク・クネ）大統領まで影響を与えたという疑惑だ。

平昌冬季オリンピック組織委はこの日、報道官室を通じて各報道機関に報道資料を出し、いわゆる「崔順実ゲート」関与報道に反論した。組織委側は「各種オーバーレイ施設をはじめとする大会施設などと関連した組織委の事業は、外部の圧力や請託でできるものではないない」とし「冬季オリンピック組織委員会の事業予算は公開競争入札と随意契約の２つの方式で執行される。公開競争入札の場合、すべての事業は国家総合電子調達システムを通じて公正かつ透明に行われている」と一線を画した。

李委員長は平昌冬季五輪がこうした事態に巻き込まれた状況を嘆いた。李委員長は「すべて事実でなかったり誇張されたものだ。推測の部分がほとんどだが、メディアにそのまま報道され（事実のように）映っている。メディアが助けずに誇張と歪曲をしてどうするのか。事実でない」と強調した。

平昌冬季五輪は韓国が控えたスポーツ行事のうち最も大きな国際大会だ。李委員長は何度か失敗した末にようやく招致した大会であるだけに「メディアが助けなければいけない」という趣旨の発言もした。

いわゆる「崔順実３０００億ウォン台受注説」も全面的に否認した。李委員長は「３０００億ウォン受注説など話にならない。どうやって（個人が）３０００億ウォンという大金を動かすのか。入札をする時は１０余りの企業が参加する。すべて国家総合電子調達システムを通じてするので公正であり透明だ。あり得ないことだ」と繰り返した。また「（崔順実氏やチャン・シホ氏など）その人たちが何を企画しているのかは知らないが、冬季五輪はそのような圧力を通じて動かすことはできず、実際にそういうこともなかった」と強調した。

元経済官僚の李委員長は５月に退いた趙亮鎬（チョ・ヤンホ）前委員長の後任として就任した後、意欲的に取り組んできた。李委員長は個人的に「夜中に来るメールなど仕事を確認するために眠れない」と訴えるほど業務に積極的だ。

この日のインタビューの最後に李委員長に「ひょっとして崔順実氏またはカン・シホ氏と個人的な関係があるのか」と尋ねると、「話にならない。そのような話を続けるならもう話したくはない」と言って電話を切った。