最近大田（テジョン）のある小学校に通う児童の保護者がソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）に載せた粗末な学校給食の写真がメディアに紹介されて非難の声が高まっている。学校給食問題が世論の俎上に上がるといつも教育庁が出て該当校に対する監査を実施して学校現場の誰かを懲戒することで終了する。学校給食の構造的な問題には目を背けたまま給食現場の管理責任を問い、部分的な傷だけをえぐり取って縫い合わせるような感じで非常に残念だ。今、学校給食に関するさらに根本的な問題へのアプローチと対策が求められている。

児童生徒の給食費は毎年引き上げられているのに、なぜ給食の質は改善されないのだろうか？　学校給食に関して絶えず提起される児童生徒と保護者の怒りに満ちた質問だ。その理由は簡単明瞭だ。大多数の学校における給食費引き上げは、単に物価上昇率だけを反映したものなので、給食の質はいつも同じにならざるをえないということだ。ところで、恥ずかしい理由がもう一つ存在する。給食費のうち、３０％程度が給食従事者の人件費と食堂運営費に充てられている点だ。

該当教育庁と地方自治体の支援を受けて無償給食が提供されている小学校とは違い、生徒の給食費だけで自主運営をしている中・高の場合は給食従事者の人件費と食堂運営費をすべて給食費からまかなわなくてはならない。このため学校ごとに若干の差はあるが、高等学校の場合、一食あたり４０００ウォン（約３７０円）前後の給食費から人件費と食堂運営費３０％を取れば、実際に生徒に提供される食事は２８００ウォン分のものになってしまう。単純論理で２８００ウォンの食事を生徒が４０００ウォン出して食べていると言える。


このため保護者や生徒の立場では憤りが爆発するしかない。それならむしろ学校給食の代わりにハンバーガー店に助けを求めた方がましだという要求が大きくなっている理由だ。生徒が出した給食費でまかなわれる人件費の内訳を見ると悔しさを越えてあきれるばかりだ。給食従事者の給与はもちろん、１０種類余りを越える各種手当てが生徒の出す給食費でまかなわれている。危険手当、交通補助費、時間外手当ては基本で、長期勤務加算金、資格証加算金、技術情報手当て、家族手当、名節休暇の費用、オーダーメード型福祉費、年次手当て、退職年金や退職金、そして高校生の子供がいる給食従事者の場合、彼らの学資金さえも生徒が出した給食費から出ている。



【時論】韓国の学校給食が粗末にならざるをえない理由（２）