韓国ニューヨーク州立大未来研究院のチェ・ユンシク院長が韓国社会が直面する可能性のある危機を警告した。

チェ氏は１５日、ソウルで開かれた韓国貿易協会の「第１０６回ＫＩＴＡ最高経営責任者朝食会」で、「１０～１５年以内に３０大グループの半分が消える可能性がある」と明らかにした。チェ氏は９０年代から長期景気後退を体験した日本の前例に従っていく「Ｊａｐａｎｉｚａｔｉｏｎ」に言及し、韓国経済も安心できる状況ではないと伝えた。

チェ氏は引き続き「２０１６年～２０２５年には韓国、日本、中国が世界金融危機の震源地になり得る」と警告した。「２０２０～２０３０年は未来戦争の勝負が決まる重要な１０年になるだろう」とし「経済戦争、新産業特許戦争、経済破壊戦争、空間戦争、未来人のイシュー戦争（問題、欲求、欠乏）など５種類の未来戦争があるだろう」と予想した。


しかし、チェ氏は「今後２０年間、人類の生存を脅かす挑戦の中で３度の機会が生まれるだろう」とし「アジア大危機、富をめぐる未来産業戦争の中で生まれる機会をうまく活用しなければならない」と説明した。